第6分科会 商品コンセプト開発の研究 要旨
2013年度テーマ
商品開発手法「キーニーズ法」(ニーズアプローチ)の有効性検証
1.研究の目的
多くの市場が成熟した現在、既存市場に無い売れる新商品を開発したいという企業の
ニーズは高まっている。しかし、それは容易なことではなく、多くの企業の課題となってい
る。一方、梅澤氏は「キーニーズ法」という新市場創造型商品(MIP)開発の理論と手法に
より、上記課題の解決を提唱している。
第6分科会では、「キーニーズ法」(ニーズアプローチ)を使って商品コンセプトを開発した
場合と、使わずに開発した場合の、それぞれの良いところ、良くないところを明らかにする
ことで、「キーニーズ法」(ニーズアプローチ)の有効性について検証した。
2.実施概要
神奈川工科大学の学生の協力を得て、以下の2通りの方法にて商品コンセプト開発を実
施し、それぞれの過程とアウトプットを比較した。
A : 学生が自分たちで考え、自分たちのやり方で商品コンセプトを開発。
ただし、梅澤氏が提唱するいくつかの理論は事前に講義すると共に、
アウトプットはキーニーズ法のフォーマットを使用した。
B : 「キーニーズ法」(ニーズアプローチ)を講義しながら、商品コンセプトを開発。
3.商品コンセプトのアウトプットとその完成度
Aの方法から4案、Bの方法から3案の商品コンセプトを開発した。しかし、開発したコンセ
プトにおいて以下の問題が散見され、コンセプトの完成度が高いとはいえなかった。
・ステートメントに必要な情報が足りていない
・ステートメントのアイデアとベネフィットの因果関係が不十分である
これらは手法の問題ではなく、講義した側のスキル不足とアウトプットのチェック不足が原
因である。尚、コンセプトの完成度が低いことから、当初予定していたコンセプト受容性の
高低を調査することは断念した。
4.商品コンセプト開発過程観察から得た気づき
一方、商品コンセプトの開発過程観察から以下の発見があった。
・Aの方法において、自分たちが普段の生活で困っていること、欲しいものを起点に話し合
いを始め、「ターゲット=自分たち」であることが話し合いを活性化させた。
・Aの方法において、方法論がないことで、話しが発散したまままとまらなかったり、結論が
出ないまま次の話をすることで話しが戻るなど非効率な場面が多かった。
・Bの方法において、最初に設定するターゲットと商品開発対象ドメインが、自分に近い場
合とそうでない場合でその後の話し合いの内容の深さに大きく差が出た。
・Bの方法において、手順ごとに話しをまとめてから次の話し合いに行くことで妥当な結論
が得やすかった。
5.結果のまとめ
開発過程の観察やワーク参加者の感想から、明確な手順と方法にしたがって商品コンセ
プトを開発し、フォーマットにしたがってアウトプットを記述する「キーニーズ法」の有効性
が確認できた。又、「キーニーズ法」を使うときに要求されるスキルについても一部明確に
することができた。
しかし、ターゲットが自分と違う属性の場合、消費者理解の不足から議論が深まらないこ
とが課題として残った。このことは、「キーニーズ法」の問題ではなく、企業における商品コ
ンセプト開発につきまとう大きな課題である。
以上
ダウンロード

第6_要旨