第10回講義
文、法 経済学
白井義昌
第10回講義の内容
物価の変動のメカニズム
および 失業の問題
• 10.1 物価指数と戦後日本の一般物価水準
の推移
• 10.2 ディマンドプル・インフレーション
• 10.3 コストプッシュ・インフレーション
• 10.4 インフレの費用
• 10.5 失業の概念と経験則
10.1 物価指数と
戦後日本の一般物価水準
CPIとWPI
• 一般物価水準を表す指標はいろいろあ
る。
• 消費者物価指数(Consumer Price
Index)
CPI 消費財に関する物価指数
• 卸売物価指数(Whole Sale Price Index)
WPI 原材料などの中間投入物に関
する物価指数
戦後日本の物価変動
• 1973、74年の物価水準の高騰
第1次石油ショック
• 1970年代末から80年代初頭にかけての
物価水準の上昇
第2次石油ショック
• 1980年代半ば以降低インフレ、WPIはマ
イナス
• 1990年代末から現在にかけてのデフレ
インフレの原因
• マネタリストの考え方(貨幣数量説)
• ディマンドプルインフレ
• コストプッシュインフレ
10.2 ディマンドプル
インフレーション
財市場における超過需要による
インフレ
マネタリストの考え方
• マネタリストは貨幣供給量が総需要を変化
させるもっとも重要な要因と考える。
• 名目貨幣供給量の上昇率が実質国民所得
の増加率を上回ることがインフレの原因で
あると考える。
貨幣数量説
• 貨幣需要は国民所得にのみ依存すると考え
る。
• フィッシャーの交換方程式
MV=PT
M貨幣の流通量
V貨幣の流通速度
P物価水準
T経済全体の実質取引量
貨幣数量説:ケンブリッジ方程式
• 名目取引総額PTは名目所得PYと比例的関係
にある。 PT=PYとすると、
• フィッシャーの交換方程式は
MV=PY
M=(1/V)PY
M=kPY
とあらわせる。k=1/Vはマーシャルのkと呼ばれ
ている。
貨幣数量説によるマネタリスト
のディマンドプルインフレの説明
• M=kPY
• 名目貨幣供給量Mの上昇率が実質国
民所得Yの上昇率よりたかければ
財市場に超過需要がおこり、物価水準
Pは上昇しなくてはならない。
利子率
LM
IS
LM’
r0
P上昇の効果
M拡大の効果
総生産
Y*
P
AD AD’
AS
P*’
P*
F(K,L*)
Y*
総需要総供給分析でのディマンドプルインフレ
10.3 コストプッシュインフレ
費用の上昇が原因
のインフレ
費用と価格水準
• 製品一単位あたりの費用が上昇すれば
製品価格も上昇する
• 経済全体の物価水準もそれに応じて上
昇する
コスト上昇の原因
• 労働組合の圧力による過度の賃金上
昇
• 天然資源に乏しい国では原材料価格
の上昇(特に石油など)は費用の上昇
をもたらす
• コストプッシュインフレはスタグフレー
ション(不況と物価上昇の並存)の説
明に用いられる
AS’ AS
P
AD
P’0
P0
Y*’ Y*
F(K,L*)
ケインズ派のケース
10.4 インフレの費用
• 予想されないインフレの費用
• 予想されたインフレの費用
• インフレ税
予想されないインフレの費用
• 予期せぬ所得移転
– 利子率の例
r=i-π
実質利子率
預金者から借入者への所得移転
– 賃金の例
w=W/P 実質賃金
労働者から企業への所得移転
• 不確実性の問題
生産計画、消費計画への予期せぬ影響
予想されたインフレの費用:
靴底コスト
• 予想されたインフレの場合預金保有にと
もなう所得移転はない
• しかし、現金保有の費用はかかる
• インフレが存在するときなるべく現金をも
たないようにする
• したがって、預金の現金化を頻繁におこ
なうようになる。この費用が靴底コストと
呼ばれる。
予想されたインフレの費用:
メニューコスト
• インフレによって常に価格の変更をせ
まられる。この価格変更の費用をメ
ニューコストという。
インフレ税
• ハイパワードマネーの増大が貨幣供給の増
大をもたらし、インフレをおこす。
• ハイパワードマネーの増大は中央銀行の負
債の増大である。インフレによってこの実質
負債額が目減りすれば、その分中央銀行以
外の貨幣保有主体がそれだけの損失を被
ることになる。この損失がインフレ税である。
10.5失業の概念と経験則
• 失業の概念
• オークン法則
• フィリップス曲線
失業の概念
• 経済における人口は就業者、失業者、非労
働力人口にわけられる。
• 就業者および失業者は就業意欲がある。
• 非労働力人口に入る主体には就業意欲は
ない。
• 失業率は
失業者数
就業者数+失業者数
によって定義される
Change in employment status in a typical month
非自発的失業
• 労働市場で定まっている実質賃金のもとで
働きたいと思っている人が働けていない場
合、この人は非自発的失業状態にある。
摩擦的失業
• 労働者と雇用者にはそれぞれの特性があ
り、双方の希望が折り合わないことが多々
ある。双方の希望が折り合うような組み合
わせを双方が探索する間、労働者は失業
状態になる。これを摩擦的失業と言う。
構造的失業
• 慢性的に失業状態に陥っている人々が常
にいる。(能力上の問題など)
• 産業構造変化、地域経済の衰退と活性化
などにともなって労働力の配置換え
(reallocation)がおこる。この間労働者が失
業状態になる。
以上のように長期にわたって存在する失業
を構造的失業とよぶ。
自然失業率
• 構造的失業と摩擦的失業からなる失業者
から算出される失業率
• 現実の失業率と自然失業率の差は
cyclical unemploymentとよばれる
オークンの法則
• Cyclical unemploymentと総生産の間に次
のような関係がみられる
Y:完全雇用状態での実質総生産
Y:現実の実質総生産
u:自然失業率
u:現実の失業率
Y-Y =2.5(u-u)
Y
Figure 3.16 Okun’s law in the United States: 1954-1998
フィリップス曲線
• インフレ率と失業率の間にはトレードオフ
の関係が観察されている
インフレ率
失業率
0
Figure 12.01 The Phillips curve and the U.S. economy during the
1960s
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