第1版
高耐荷力方式
オーガ方式一工程式
(ホリゾンガー工法)
技術・標準積算資料
平成27
平成27年度版
エンビ・ホリゾン推進協会
はじめに
ホリゾンガー推進協会とエンビライナー協会は、平成13年4月に統合され、新たにエン
ビ・ホリゾン推進協会が誕生しました。
統合を機に平成14年度版の技術・積算資料より、高耐荷力オーガ1工程方式のホリゾン
ガー工法、プレストーン工法と低耐荷力オーガ1工程方式のエンビライナー方式の整合性を
図るため、工法の分類を以下のとおりに区分しました。
低耐荷力方式
オーガ方式一工程式:エンビライナー工法
エンビライナー工法
泥土圧方式一工程式:エンビライナー工法
エンビライナー工法
高耐荷力方式
オーガ方式一工程式:ホリゾンガー工法
ホリゾンガー工法
泥土圧方式一工程式:プレストーン工法
プレストーン工法
本資料では、低耐荷力方式と高耐荷力方式に関して、工法の概要、施工方法、使用管材、
推進設備等の技術的内容と積算的内容をそれぞれ技術編と積算編に取り纏め致しました。
今後は各機種ともエンビ・ホリゾン推進機の名称で、低耐荷力、高耐荷力方式の推進工事
のお役にたてると考えております。
本資料が発注者の皆様はもとより、設計者や施工者の皆様に広くお役立ていただけました
ら幸いと存じます。
目
次
第一部 高耐荷力方式・オーガ方式一工程式(ホリゾンガー工法)
【技術編】
第1章
推進工法概論
1.1 小口径推進工法の分類
1.2 主な工法の概要
第2章
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
1
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
1
ホリゾンガー工法の概要
2.1 概要
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
3
2.2 特長
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
3
2.3 施工方法
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
5
2.4 施工能力
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
8
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
9
第3章
適用管種
3.1 種類
第4章
基本設計
4.1 鉛直方向の設計
4.2 推進力
第5章
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
17
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
19
機械
5.1 機械構造概要
5.2 機械仕様
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
20
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
28
第6章
設備
6.1 付帯設備
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
6.2 クレーン設備
6.3 注入設備
第7章
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
35
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
37
立坑・配置
7.1 発進立坑および到達立坑
7.2 配置図
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
38
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
60
7.3 坑口止水器
第8章
35
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
63
ホリゾンガー工法施工マニュアル
8.1 主な作業内容
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
64
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
70
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
71
【積算編】
立坑区分と該当機種
1. 積算基準
2. 推進工配置人員
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
71
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
72
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
73
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
74
3. 土質区分
4. 日進量
5. 工程
6. 推進工歩掛り
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
75
第一部
高耐荷力方式・オーガ方式一工程式
(ホリゾンガー工法)
【 技 術 編 】
第1章
推進工法概論
1.1 小口径推進工法の分類
小口径管推進工法とは、小口径推進管または誘導管の先端に小口径管先導管を接続し、
立坑等から遠隔操作等により推進する工法である。以下にその分類を示す。
表 1-1 小口径管推進工法の分類
(管渠の利用方法)
(掘削および排土方式)
圧入方式
(管の埋設方法)
(工法名)
一工程式
二工程式
高耐荷力方式
オーガ方式
一工程式
(高耐荷力管渠)
泥水方式
一工程式
ホリゾンガー工法
二工程式
泥土圧方式
小口径管推進工法
圧入方式
(推進用管渠)
一工程式
プレストーン工法
一工程式
二工程式
低耐荷力方式
オーガ方式
一工程式
(低耐荷力管渠)
泥水方式
一工程式
泥土圧方式
一工程式
圧入方式
一工程式
鋼製さや管方式
オーガ方式
一工程式
(鋼製管)
ボーリング方式
エンビライナー工法
エンビライナー工法
一重ケーシング式
二重ケーシング式
泥水方式
一工程式
1.2 主な工法の概要
(1) 高耐荷力方式
高耐荷力方式は、高耐荷力管(鉄筋コンクリート管、ダクタイル鋳鉄管、陶管、複合管
等)を用い推進方向の管の耐荷力に抗して、直接管端に推進力を負荷して推進する施工方
式である。
1) オーガ方式一工程式
オーガ方式一工程式は、先導管内にオーガヘッドおよびスクリュコンベヤを装着し、こ
の回転により掘削排土を行う工法であり、遠隔方向制御装置を設け、方向修正を行う。
本方式は、先導管に直接推進管を接続して推進する方式である。オーガへッド先端より
注水し、オーガヘッドにより掘削された土砂は、推進管内に設置されたスクリュコンベヤ
およびケーシングにより発進立坑まで排土される。
2) 泥土圧方式一工程式
泥土圧方式一工程式は、推進管の先端に先導管を装備し、掘削土砂の塑性流動化を促進
させるための掘削添加材注入とピンチ弁あるいは止水装置により、切羽の安定を保持しな
がらカッタの回転により掘削を行い、掘進量に見合った排土を行うことで切羽土圧を調整
しながら推進する方式である。排土方式はスクリュコンベヤで行う。
- 1 -
(2) 低耐荷力方式
低耐荷力方式は、低耐荷力管(硬質塩化ビニル管等)を用い、先導管の推進に必要な推
進力の先端(初期)抵抗を推進力伝達ロッドに作用させ、低耐荷力管には、土との管外面
抵抗のみを負担させることにより推進する方式である。
1) オーガ方式一工程式
オーガ方式一工程式は、低耐荷力管を用い、先導管内にオーガヘッドおよびスクリュコ
ンベヤを装着し、オーガへッド先端より注水し、その回転により掘削排土を行いつつ、推
進ジャッキによりスクリュコンベヤ類(推進力伝達ロッド)に先端(初期)抵抗力を負担
させ、低耐荷力管には土との管外面抵抗のみを負担させることにより、低耐荷力管を推進
する方式であり、一工程式である。
2) 泥土圧方式一工程式
泥土圧方式一工程式は、滞水層地盤を対象とし、推進管の先端に先導管を装備し、掘削
添加材を注入し、掘削土砂の塑性流動化をはかり切羽の安定を保持ながら掘削を行い、ピ
ンチ弁の開閉により切羽圧を調整し、先端(初期)抵抗をケーシング、スクリュコンベヤ
類(推進力伝達ロッド)に負担させ、低耐荷力管には管外面抵抗のみを負担させ推進する
工法である。
- 2 -
第2章
ホリゾンガー工法の概要
2.1 概要
ホリゾンガー工法は、高耐荷力方式・オーガ方式一工程式に分類される工法である。各
種掘削ヘッドにより軟弱地盤から軟岩層まで施工可能である。管種別では、ヒューム管、
鋼管、ダクタイル管、FRPM管、陶管など各種の管種についての実績があり、下水道以
外にも水道管、電力、通信線用埋設管、ガス管、農業用排水管、パイプルーフ工法などに
用いられている。施工実績は昭和 52 年の開発以来、累計で 2,100km を達成している。
2.2 特長
(1) 幅広い適用土質
1) オーガ方式のため、粘性土、砂質土等の他、硬質土、礫質土まで施工可能。
2) 豊富なアタッチメント類が整備され、施工条件に合わせて最適なツールスを選択し施工にあ
たることができる。
3) カッタヘッドの回転速度は無段変速で制御可能であるため、地盤に合わせて効率よく推進作
業を行うことができる。
(2) 小さな到達立坑
1) 既設マンホールでの分割回収が可能であり、到達立坑寸法が小さい。
2) 到達立坑では先導管とヘッド周りのみを回収し、その他の回収作業はすべて発進立坑側で行
われる。そのため到達坑の開閉回数が少なくなり、作業の安全性も高く経済的である。
(3) 無公害
1) 施工時の騒音・振動は非常に少なく、商用電源を使用する場合はもちろん、発電機も防音タ
イプのものを使用すれば騒音公害は発生しない。
SEH-508 型
SH-716 型
図 2-1 ホリゾンガー工法 エンビ・ホリゾン推進機(主なもの)
- 3 -
(4) 高い施工精度
1) 方向修正装置により、計画線に対するズレを容易に検出し、修正ができる。
2) 施工途中に急激にズレが生じても、一旦正常な位置まで管を引き戻し再施工が可能。
3) 先導管のターゲットで受光したレーザポイント(推進位置)は、操作盤のモニタにリアルタ
イムに表示されるため精度の高い推進が可能。
(通常は目視による計測となる)
- 4 -
2.3 施工方法
(1) 標準作業順序
1) 土留材搬入
2) 掘削・山留
3) 基礎工
発進・到達立坑築造
4) 支圧壁工
5) トラッククレーン配置
6) 機械材料搬入工
7) 測量
8) 機械組立・据付工
全
9) 先導管据付工
推進機械組立
10) 坑口取付工(発進坑側)
体
11) 鏡切工(発進坑側)
12) 先導管推進工
ホリゾンガー
工法作業工程
14) 管推進工、注入工
推
進
作
工
13) 管セット工
業
(2 スパン以上の
場合は繰返し)
16) 坑口取付工(到達坑側)
17) 鏡切工(到達坑側)
回
収
18) 先導管撤去工
19) 回収工(スクリュー ・ケーシング)
20) 機械解体撤去工
推 進 機 械 解 体
21) 機械搬出工
22) トラッククレーン撤収
23) 人孔設置工
人
孔
築
造
24) 埋め戻し
25) 土留材撤去・搬出
図 2-2 標準作業順序
(注) 1. 7)は、通常元請けにおいて責任をもってチェックする。
2. 18)、19)は、到達坑の形状・推進延長により順序が変わる場合がある。
3. この内、機械組立・解体を除いた 8)~21)の工程を次頁に示す。
- 5 -
程
15) (13)~(14)繰り返し
(2) 施工手順
1) 本体を発進坑内に据付け、先導管を
推進ジャッキ
反力板
(コンクリート、鋼製)
掘進機構
セットした後、先導管を推進する。
先導管
ガイドフレーム
2) 先導管を推進した後、地上でケーシ
埋設管、スクリュー、
ケーシング
ング・スクリューをセットした埋設
本体戻し
管を立坑内に下ろし接続する。
3) 計測機器により先導管の位置を検測
し、方向修正を行いながら埋設管を
推進
順次推進していく。
方向修正
排土
4) 2)~3)の作業を繰り返し、先導管を
到達坑まで推進する。
5) 到達したら到達坑よりカッターヘッ
ドおよび先導管を回収する。スクリ
ュー、ケーシング、および油圧ホー
スは発進坑へ引き抜く。
6) 各機械器具を立坑外に搬出するとと
スクリュー
もに本体を撤去する。
反対方向に推進する場合は、本体を
ケーシング
反転後、再度据付けを行う。
図 2-3 標準作業手順
- 6 -
(3) 方向修正
発進立坑内後方に設置した測量器により先導管の位置と姿勢を計測し、計画管路に差異
がある場合は基準線に一致するように先導管に内蔵された修正シリンダを伸縮させて先導
管を所定の位置へと修正する。
(5) 内径φ1.5m 立坑用(1m 仕様)全体配置例
図 2-4 方向修正
- 7 -
2.4 施工能力
(1) 適用土質区分
ホリゾンガー工法は、オーガ方式を採用しているため適用土質範囲は幅広い。以下に適用土質区
分を示します。尚、標準推進延長は P.71 の〔ヒューム管標準推進距離〕を参照下さい。
表 2-1 土質区分
区分
土
質
A
普通土
B
硬質土
20<N値≦50
D1
軟岩
一軸圧縮強度 qu ≦ 20N/mm2
(qu ≦ 200kgf/cm2)
D2
硬岩
一軸圧縮強度 20N/mm2
< qu ≦ 70N/mm2
2
(200kgf/cm < qu ≦ 700kgf/cm2)
E1
礫混り土
最大礫径:呼び径の 1/5 以下
礫混り土
最大礫径:表参照
N値≦20
固結粘土N値<40
土丹等固結粘土N値≧40
礫混入率:30%以下
礫混入率:30%以下
呼び径 mm 250
300
350
400
450
500
600
700
800
900
1000
70
80
135
150
165
175
185
200
200
220
250
E2
最大礫径 mm
E3
礫・玉石混り土
最大礫径:呼び径の 1/2 以下
礫混入率 30%以下
(注) 1. N値 0 の自沈層やN値の変動が激しい互層地盤、あるいは崩壊性の大きな地盤の
場合、補助工法が必要な場合がある。
2. 滞水層で透水係数K>10-4cm/sec、被水圧p>20kPa(0.2kgf/cm2)の場合は、プレス
トーン工法(泥土圧方式)をご検討下さい。
3. 礫率 30%以上の場合、排土を考慮しプレストーン工法をご検討下さい。
※礫・玉石混じり土について
施工対象地盤が礫・玉石混じり土の場合は、以下の点に注意する。
a) 事前に必ず土質調査を行う。
b) 一般の土質調査において使用されるφ66mm、φ86mm のロッドボーリングの場合、礫や
玉石の大きさを正確に測定できないので、土質試験によってえられた礫径の 3 倍の大き
さを最大礫径として想定する。
c) 実際の立坑掘削時における礫特性に注意し、事前の土質調査結果と異なる場合は再度(工
法変更も含めて)検討しなければならない。
- 8 -
第3章
適用管種
3.1 種類
ホリゾンガー工法は、下水道はもちろん水道管、電力、通信線用埋設管、ガス管、農業用
排水管、パイプルーフ工法など様々な目的に応じ、様々な推進管に対応している。以下に主
な推進管について示す。
(1) E形小口径推進管(JSWAS
A-6)
図 3-1 E形小口径推進管(JSWAS
E形小口径推進管(JSWAS AA-6)
(単位:mm)
呼び径
内径
厚さ
有効長
参考質量
l1
D
D1
πD1
T
200
200
310
936
59
250
250
340
1068
55
300
300
394
1238
57
350
350
450
1414
60
400
400
506
1590
63
450
450
564
1772
67
S
Lc
Lc1
Lc2
t
Dc
π(Dc+2t)
L
(kg)
2000
51
1.5
120
70
50
1.5
313
993
236
355
1125
260
409
1294
315
465
1470
462
521
1646
548
579
1828
651
635
2004
749
754
2381
1030
874
2758
1340
2430
500
500
620
1948
70
600
600
736
2312
80
81
700
700
856
2689
2.5
170
90
90
80
2.0
(注) 呼び径 200~300 の管の有効長は 1000mm とすることができる。
- 9 -
(2) E形推進管(JSWAS A-2)
l1
l2
l
図 3-2 E形推進管(JSWAS
E形推進管(JSWAS AA- 2)
(単位:mm)
呼び径
内径
厚さ
有効長
参考質量
l1
D
D1
D2
T
800
800
933
942
80
900
900
1053
1062
90
1000
1000
1173
1173
100
l
2
l
S
Lc1
Lc2
Lc
Tc
Dc
L
2430
(kg)
60
72
132
- 10 -
9
120
130
250
4.5
951
1330
1071
1670
1191
2060
(3) 小口径推進工法用強化プラスチック複合管(クリモトポリコンFRP管)
図 3-3 強化プラスチック複合管
(単位:mm)
受
口
部
挿口部 ゴ ム 輪
参考質量
許容耐荷力
呼び径
管 厚
内 径
外 径
有効長
T1
D1
D2
L
150
27.5
+3
0
200
27.5
+3
0
30.0
+3
0
250
内
径
D4
厚
さ 長
T3
さ 長
P
さ 外
S
径
D3
(kg/本)
(標準管)
Fa(kN)
150
±2.0
205
193
±1.0
6.0
191.5
61
390
200
±2.0
255
243
±1.0
6.0
241.5
78
510
296
±1.0
7.0
294.5
105
690
2005
250
±2.0
310
+10
- 5
75 ±5
85
(1905)
300
30.0
+3
0
300
±2.0
360
346
±1.0
7.0
344.5
123
820
350
32.0
+3
0
350
±2.0
414
399
±1.0
7.5
397.5
152
1030
400
35.0
+3
0
400
±2.0
470
454
±1.0
8.0
452.5
231
1320
450
38.0
+3
0
450
±2.0
526
508
±1.0
9.0
506.5
281
1610
500
42.0
+3
0
500
±3.0
584
564
±1.0
10.0
562.5
346
2010
668.5
438
2400
773.5
543
3040
879.5
656
3810
2435
95
+10
- 5
45.0
+5
0
600
±3.0
690
670
±1.5
10.0
700
48.0
+5
0
700
±3.0
796
775
±1.5
10.5
800
51.0
+5
0
800
±3.0
902
881
±1.5
10.5
600
85 ±5
(2335)
- 11 -
125 ±10
135
(4) 下水道推進工法用陶管(JSWAS R-3)
l
a
L
l
図 3-4 下水道推進工法用陶管
(単位:mm)
内 径
厚
呼び径
D
200±4
31
250
250±5
33
300±6
36
350
350±7
40
400
400±8
44
450
450±8
接 合 部 の
シール材用
外
長
溝 の 深 さ
径
T
200
300
接 合 部 の
さ
48
l
D1
+3
0
+3
0
+3
0
+3
0
+3
0
+3
0
306±1
有効長
πD2
L
反り
942±3
3
360±1
1112±3
60±2
2000±5
416±1
8 以下
1288±3
471±1
1455±3
4
529±1
1637±3
許容耐荷力
管の自重
面
積
Fa(Kn)
2
Ae (m )
W(kN/m)
σc=90N/mm2
200
248
0.0168
0.570
395
250
300
0.0215
0.741
505
300
354
0.0277
0.955
651
410
0.0358
1.226
841
400
463
0.0427
1.530
1003
450
521
0.0541
1.866
1271
350
溝の外周長
779±3
管の有効断
D2(mm)
a
254±1
溝部外径
呼び径
さ
(注) 1. 許容差の示されていない寸法は標準値である。
2. πD2 は、シール材用溝の底部の周長を示す。ただし、D2=D1-2aである。
3. 有効長(L)は呼び径 200~350 については 1000mm および 1500mm、呼び径 400 および
450 については 1215mm および 1500mm とすることができる。
4. 有効長の異なる管の反りは 4L/1000 以下とする。
- 12 -
(5) 下水道推進工法用レジンコンクリート管(JSWAS
K-12)
推進管の形状
継手部詳細
図 3-5 下水道推進工法用レジンコンクリート管(RS形)
(単位:mm)
内 径
外 径
厚 さ
有効長
T
L
カ
ラ
ー
参考質量
呼び径
D
D1
D2
200
200±3
245
260
250
250±3
295
310
l
Lc
Lc1
30
2000±5
300
300±4
345
360
350
350±4
396
414
t
(kg)
255
95
305
115
355
136
409
176
2.0
130
32
Dc
60
30
(170)
(100)
400
400±4
451
470
35
464
266
450
450±4
507
526
38
520
324
500
500±4
565
584
42
578
397
600
600±4
672
692
46
2430±5
2.5
170
80
686
525
(200)
(110)
794
663
40
700
700±4
呼び径
780
50
許容耐荷力(kN)
200
372
250
457
300
542
350
625
400
815
450
1030
500
1312
600
1742
700
2260
(注) (
800
)は耐震性能を考慮したRS-L形である。
- 13 -
(6) 各種推進管の諸元
表 3-1 各種推進管の諸元
呼び径
外
径
鉄筋コンク
(mm)
有
ダクタイル
強化プラス 鉄筋コンク
水道用推進鋼管
鋳鉄管
陶
管
(1 種管)
250
360
334
316
310
300
414
386
372
360
350
470
406.4
457.2
450
430
414
400
526
457.2
508.0
502
488
470
450
584
508.0
558.8
555
546
526
500
640
558.8
609.6
608
584
600
760
609.6
729.6
713
690
700
880
761.2
831.2
831
796
800
960
900
1080
1000
1200
鉄筋コンク
管
厚
1000
2000
1000
2000
1000
2000
1200
2430
1200
2430
1200
2430
1200
2430
1200
2430
1200
2430
1200
2430
1200
2430
1200
2430
考
質
1000
2000
1000
2000
1000
2000
1000
2000
1000
2000
1000
2000
量
2005
2005
2005
2435
2435
2435
2435
2435
(kg/本)
ダクタイル
強化プラス 鉄筋コンク
2005
強化プラス
水道用推進鋼管
鋳鉄管
陶
管
(1 種管)
Ⅰ型
チック複合
管
4000
5000
4000
6000
4000
6000
4000
6000
4000
6000
4000
6000
4000
6000
4000
6000
4000
6000
4000
6000
4000
6000
4000
6000
4000
6000
4000
6000
4000
6000
参
ダクタイル
管
Ⅱ型
4000
6000
4000
6000
4000
6000
4000
6000
4000
6000
4000
6000
(mm)
水道用推進鋼管
リート管
強化プラス
陶
(1 種管)
Ⅰ型
310
効
鋳鉄管
管
Ⅱ型
有
(mm)
ダクタイル
チック複合 リート管
200
呼び径
長
水道用推進鋼管
リート管
Ⅰ型
効
鋳鉄管
チック複合 リート管
管
管
(1 種管)
(標準管)
Ⅱ型
陶
Ⅰ型
チック複合
管
Ⅱ型
(標準管)
31
27.5
236
7.5
33
30.0
260
7.5
36
30.0
315
6.0
7.5
40
32.0
463
6.0
6.0
8.0
44
35.0
551
67
6.0
6.0
9.0
48
38.0
654
500
70
6.0
6.0
9.5
42.0
752
600
80
6.0
6.0
11.0
45.0
1027
700
90
6.0
6.0
12.0
48.0
1340
800
80
51.0
1330
900
90
1670
1000
100
2060
200
59
250
55
300
57
350
60
6.0
400
63
450
- 14 -
543
832
617
944
689
1058
763
1170
880
1370
1032
1590
870
1336
980
1505
1090
1674
1200
1842
1599
2456
1843
2830
505
629
619
924
800
1195
946
1410
1091
1630
1247
1861
1590
2386
2172
3230
50
78
65
105
84
123
107
152
134
231
163
281
346
438
543
656
呼び径
外
圧
強
さ
鉄筋コンクリー
(kN/m)
許
ダクタイル
強化プ
鉄筋コンクリー
ラスチ
ト管
水道用推進鋼管
ト管
容
耐
荷
力
(kN)
ダクタイ
強化プラ
水道用推進鋼管
鋳鉄管
陶
管
(1 種管)
ル鋳鉄管
ック複
陶
管
(1 種管)
スチック
複合管
合管(破
1種
2種
Ⅰ型
Ⅱ型
1種
2種
154
480
646
Ⅰ型
Ⅱ型
壊荷重)
200
31.4
62.8
510
250
32.4
64.8
39.2
149
521
702
1470
505
690
300
34.4
68.7
41.2
126
642
864
1770
651
820
350
37.3
74.6
43.2
124
789
1063
1555
1750
1770
841
1030
400
39.3
78.5
45.1
130
950
1278
1711
1948
2160
1003
1320
450
42.2
84.4
47.1
137
1146
1542
1948
2144
2450
1271
1610
500
44.2
88.3
150
1334
1796
2144
2342
2840
2010
600
46.1
92.2
145
1780
2396
2536
2807
3730
2400
700
48.1
96.2
142
2391
3219
2930
3201
800
35.4
70.7
141
2296
3091
900
38.3
76.5
2986
4020
1000
41.2
82.4
3767
5070
材 料 圧 縮 強 度 (N/mm2)
ダクタイル
鉄筋コンクリート管
強化プラス
水道用推進鋼管
鋳鉄管
陶 管
1種
2種
Ⅰ型
Ⅱ型
50
70
200
200
840
チック複合
管
(1 種管)
90
88.3
(注) 1. 下水道用推進鋼管は水道用推進鋼管に準じる。
2. ダクタイル鋳鉄管は、表に示す他に 2 種~5 種の種類がある。
- 15 -
3040
3810
(7) 先導体と各種推進管の組合せ判定表
表 3-2 先導管と各種推進管の組合せ
先導管
JSWAS A-6、A-2
ヒューム管
鋼
先導管と
呼び径
外
径
呼び径
外
径
340
200
318
250
360
385
250*
ダクタイル管
先導管と
判
定
呼び径
外
径
の外径差
200
管
先導管と
判
定
呼び径
外
径
の外径差
-22
○
-25
○
300
318.5
350
355.6
判
定
の外径差
-21.5
○
-29.4
△
250
334
300
386
- 6
○
1
●
366
- 6
○
-10.4
○
20
●
435
-21
○
-28.6
△
15
●
-13.6
○
30
×
300*
300
414
420
400
- 6
406.4
○
350
485
350*
350
535
400*
-15
○
- 6
○
- 9
○
500
470
476
400
526
450
450
-27.8
△
35
×
-18.8
○
-26
△
508.0
-27.0
△
400
502
-33
△
457.2
- 6
○
550
558.8
26.8
×
450
555
23
×
450
590
450
584
- 6
○
600
609.6
19.6
●
500
608
18
●
500
646
500
640
- 6
○
650
660.4
14.4
●
500
608
-38
×
旧 600
736
+24
×
700
711.2
-24.8
○
600
713
-23
○
600
760
750
762.0
- 4.0
○
65
×
800
812.8
46.8
×
700
831
-25
○
850
863.6
-25
×
532
600
旧 700
766
- 6
856
+24
700
700
○
×
880
886
- 6
7.6
●
-22.4
○
○
700
900
914.4
28.4
×
800
966
800
960
- 6
○
1000
1016.0
50.0
×
900
1086
900
1080
- 6
○
1100
1117.6
31.6
×
1000
1206
1000
1200
- 6
○
1200
1219.2
13.2
●
831
(注) 1. 上記判定は、先導管との外径差が一般土質:-25~0 mm、軟弱土(N値≦5)
:0~+20mm を目安とした。
○:施工可
△:裏込め等考慮
●:軟弱土において施工可
×:施工不可
2. 上記表中において×であっても(先導管外径)-(推進管外径)の値が+の場合は、先導管改造によって対応可能となります。
(詳細はお問合せ下さい)
3. 呼び径 250、300、350、400 先導管(*印)について、対応機種は以下の通り。
上段:呼び径φ2.0m、φ2.5m、矩形 3.5m×2.0m、4.0m×2.0m、4.4m×2.4m 下段:矩形 4.8m×2.4m、5.6m×2.8m、6.4m×2.4m 立坑用推進
6
1
-
- 17 -
第4章
基本設計
4.1 鉛直方向の設計
(1) 管にかかる等分布荷重
管にかかる等分布荷重は、式(1)のように 2 種類の荷重の総和である。
q=w+p
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ (1)
ここに、
q
:管にかかる等分布荷重(kN/m 2 )
w
:土による鉛直等分布荷重(kN/m 2 )
p
:活荷重(kN/m 2 )
1) 土による鉛直等分布荷重
土による鉛直等分布荷重は式(2)によって求める。
図 4-1 テルツァギーの土荷重
w = (γ -
2C
) Ce
Be
1
Ce =
2 K ⋅μ
Be

1 + sin

Be = Bt 
 cos

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

−(
 1 - e

2K⋅μ
)H 

Be


φ 

 45° −  
2 


φ 

45
°
−


2  

Bt = Bc + 0.1 - 17 -
(2)
ここに、
Bc :管外径(m)
Ce :テルツァギーの土荷重の係数
K
:テルツァギーの側方土圧係数(テルツァギーは実験研究の結果から、沈下
する幅の中央上部でK=1 としている)
φ
:土の内部摩擦角(度)
μ
:土の内部摩擦係数(=tanφ)
H
:土被り(m)
w
:土による鉛直等分布荷重(kN/m 2 )
γ
:土の単位体積重量(kN/m 3 )
C
:土の粘着力(kN/m 2 )
Be :土のゆるみ幅(m)
Bt :トンネル直径(m)
2) 活荷重
ここに、設計自動車荷重として 250kN{25tf}(「道路橋示方書・同解説」に定められた
後輪荷重)を用い、式(3)により求める。ただし、輪荷重は下図のように地中に分布するも
のとする。
図 4-2 後輪荷重の分布
p=
2P( 1+i)β
C (a+2H ⋅ tanθ )
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ (3)
ここに、
p
:活荷重(kN/m 2 )
H
:土被り(m)
P
:後輪荷重(=100kN)
a
:タイヤの接地長さ(=0.2m)
C
:車体占有幅(=2.75m)
θ
:荷重の分布角(一般に 45 度)
i
:衝撃係数
β
:低減係数(=0.9)
- 18 -
表 4-1 衝撃係数
4.2
H(m)
H≦1.5
1.5<H<6.5
6.5≦H
i
0.5
0.65-0.1H
0
推進力
推進力は、推進に伴う先端抵抗と推進管と地山との摩擦抵抗の総和であり、次式「下水
道協会提案式」により算出する。
下水道協会提案式
F=F 0 +f 0 ・S・L
F 0 =α・(Bc/2) 2 ・π
ここに、
F :総推進力(kN)
F 0 :先端抵抗力(kN)
α :先端抵抗力係数(kN/m 2 )
Bc:管外径(m)
f 0 :周面抵抗力係数(kN/m 2 )
S :管外周長(m)
L :推進長(m)
表 4-2 先端抵抗力
先端抵抗力係数と周面抵抗力
係数と周面抵抗力係数
土 質
砂質土、粘性土
砂礫土
硬質土
1,200
1,750
1,500
3.0
4.5
2.5
2
先端抵抗力係数
α(kN/m )
2
周面抵抗力係数
f0(kN/m )
- 19 -
第5章
機械
5.1 機械構造概要
①先導管刃口
⑦オーガーヘッド
⑬埋設管
⑲ 推進装置本体
25 操 作 盤
○
②修正シリンダ
⑧スクリュー
⑭ガイドフレーム
⑳ 電気操作盤
26 セ オ ド ラ イ ト
○
⑮管受口
21 表 示 盤
○
27 反 力 板
○
⑯レベルジャッキ
22 油 圧 ユ ニ ッ ト
○
28 坑 口 止 水 器
○
③ターゲット
④照明ランプ
⑨ケーシング
⑩傾斜計
⑤バックアップパイプ
⑪フロントジャッキ
⑰排土口
23 電 気 制 御 盤
○
⑥スタビライザ
⑫管受台
⑱検出シリンダ
24 記 録 装 置
○
図 5-1 エンビ・ホリゾン機詳細
(単位:mm)
A
B
C
D
H
I
J
K
L
立坑区分
Min
St
st
円形φ2.0m
1,800
1,015
1,320
770
120
1,320
100
―
―
円形φ2.5m
1,822
1,058
1,510
770
120
1,320
100
―
―
矩形 3.5m×2.0m
3,218
1,058
1,510
770
120
2,470
100
1,230
1,777
矩形 4.0m×2.0m
3,500
868
1,473
610
130
2,460
85
1,000
2,120
矩形 4.4m×2.4m
3,740
1,110
1,425
840
150
2,550
85
1,000
2,650
矩形 4.8m×2.4m
4,150
1,200
1,600
850
200
2,450
100
1,850
2,280
矩形 5.6m×2.8m
4,490
1,340
1,550
940
200
2,990
100
2,045
2,155
矩形 6.4m×3.2m
5,250
1,880
2,020
1,510
350
3,050
100
2,550
2,700
(注) 寸法は、各立坑用推進機の代表機種のものを示す。機種により名称,構造が異なる。
- 20 -
(1) ガイドフレーム
ガイドフレームは、推進ホルダや掘進機構、埋設管等をガイドするもので、すべての機
器や作業の基準となる重要な部分であり、狂いのないように正確・頑丈に製作されている。
またガイドフレームは、推進勾配に合わせるための調整用レベルジャッキや、作業時の推
進反力を受けるための反力ジャッキを備えている。
(2) 掘進機構
掘進機構はオーガヘッド・スクリューコンベヤを作動させ、掘削および排土を行うため
の電動機・減速機で構成されており、掘削位置の前後調整を行う調整シリンダを介して推
進ホルダと連結されている。
(3) 推進ホルダ
推進ホルダは、埋設管を保持する管受口と推進シリンダ、制御盤、操作盤が取り付けら
れている。また推進ホルダの中心部には、位置計測のための計測孔が貫通して設けられて
いる。
(4) スクリュー・ケーシング
スクリューおよびケーシングは、ヘッドにより掘削された土砂を後方に搬送するもので、
先導管や埋設管の中に挿入して使用する。
(5) 先導管
先導管は埋設管を案内するもので、油圧シリンダなどの方向修正装置や修正刃口などで
構成され、分割できる構造となっている。
方向修正装置は、修正部と位置検出部から成る。修正部は刃口部に組み込まれた油圧シ
リンダと、立坑内に設置された操作盤とそれらを接続する油圧ホース類から構成され、上
下方向および左右方向の修正が可能である。位置検出装置は、目視式、レーザ光を用いる
ポジションセンサ方式またはTVカメラ方式が搭載され、先導管内に設けられたターゲッ
トを立坑内の基準位置より測定し、その変位量を確認する。
先導管側面に滑材注入用弁が設けられており、滑材を注入することで推進力を低減させ
ることが可能である。
- 21 -
表 5-1 推進機別先導管対応表
ヒューム管呼び径
200
250
300
350
400
450
500
600
700
800
900
1000
立坑区分
円形 φ2.0m
半
管
仕
様
円形 φ2.5m(1)
円形 φ2.5m(2)
矩形 3.5m×2.0m
矩形 4.0m×2.0m
標
準
矩形 4.4m×2.4m
管
仕
矩形 4.8m×2.4m
様
矩形 5.6m×2.8m
矩形 6.4m×3.2m
(注)円形φ2.0m の場合、ヒューム管呼び径 350 の管長は 1.0m。
円形φ2.5m(1)、円形φ2.5m(2)の場合ヒューム管呼び径φ350~φ600 の管長は 1.0m 又は 1.2m。
A. 円形 φ2.0m、円形φ2.5m、矩形 3.5m×2.0m、矩形 4.0m×2.0m
立坑用推進機
〔対象ヒューム管呼び径:φ200〕
刃口リング
218
反力受
557
バックアップ
パイプ(F)
350
1825
図 5-2 先導管寸法 (ヒューム管呼び径φ
ヒューム管呼び径φ200)
ヒューム管呼び径
200
先導管外径 (mm)
340
参考
308
質
量(kg)
- 22 -
バックアップ
パイプ(R)
520
接続カラー
180
B. 円形 φ2.0m、円形 φ2.5 m、矩形 3.5m×2.0m、矩形 4.0m×2.0m、矩形 4.4m×2.4m
立坑用推進機
〔対象ヒューム管呼び径:φ250~φ600〕
刃口リング
325
バックアップ
パイプ(F)
反力受
550
バックアップ
パイプ(R)
475
接続カラー
400
250
2000
図 5-3 標準先導管寸法
標準先導管寸法 ヒューム管呼び径φ
ヒューム管呼び径φ250~
250~φ600)
600) ディスクタイプは協会にご確認下さい
ヒューム管呼び径
250
300
350
400
450
500
600
先導管外径 (mm)
385
435
485
535
598
654
766
参考
454
532
610
850
1,020
1,135
1,314
質
量(kg)
(注)ヒューム呼び径φ250~φ600 の管長は 1.0m 又は 1.2m
C. 矩形 4.8m×2.4m、矩形 5.6m×2.8m、矩形 6.4m×2.4m
立坑用推進機
〔対象ヒューム管呼び径:φ250~φ1000〕
バックアップ
パイプ(F)
先導管刃口
A
バックアップ
パイプ(R)
B
C
D
図 5-4 標準先導管寸法
標準先導管寸法 ヒューム管呼び径φ
ヒューム管呼び径φ250~
250~φ1000)
1000)
(単位:mm)
ヒューム管呼び径
250
先導管外径
先導管刃口 + 反力受
A
バックアップパイプ
(F)
B
バックアップパイプ
(R)
C
先導管全長
参考
質
D
量(kg)
300
350
400
450
500
600
700
800
900
1000
366
420
476
532
590
646
766
886
966
1,086
1,206
738
780
715
745
745
775
775
940
950
980
995
610
610
650
650
650
650
650
650
650
650
650
610
610
650
650
650
650
650
650
650
650
650
1,958
2,000
2,015
2,045
2,045
2,075
2,075
2,240
2,250
2,280
2,295
431
486
701
785
890
995
1,314
1,687
2,200
2,577
2,881
ディスクタイプは協会にご確認下さい。
- 23 -
埋設管
先導管刃口
図 5-5 目視測量方式
埋設管
ポジションセンサ
図 5-6 ポジションセンサ測量方
- 24 -
図 5-7 TVカメラ測量方式
(6) 掘削ヘッド
掘削ヘッドは、対象とする地盤に応じて選定する。
1) 標準型
粘性土・シルトに対して使用する。
図 5-8 標準型ヘッド
2) 滞水型
滞水砂層に対して使用する。
止水板
図 5-9 滞水型ヘッド
- 25 -
3) 開放型
硬質で粘着力の大きな粘性土の場合に使用する。
図 5-10 開放型ヘッド
4) コーン型クラッシングヘッド
コーン型クラッシングヘッドは、取り込んだ礫を先導管の刃口内面テーパ部とロッドに
設けた偏心運動するコーンの間にて礫を破砕する。このヘッドを使用することにより、砂
礫層でも比較的大きな日進量が得られる。
図 5-11 コーン型クラッシングヘッド
5) ビットカッターヘッド
刃口にカッターヘッドをベアリング支持し、修正シリンダによる方向修正の際にヘッド
の方向も追従させる構造のため、掘削面自体の方向を変えることができる。従って硬質地
盤等でも掘り残しをおこさず、確実な方向修正が可能である。ビットカッターヘッドは土
丹・軟岩層に適用する。
カッターヘッド
ベアリング支持部(刃口リング)
図 5-12 ビットカッターヘッド
- 26 -
6) ディスクカッターヘッド
ディスク状の円板ヘッドが切羽部分で圧砕し推進する方式である。さらに、カッターヘ
ッドの軸受け部がベアリング支持構造であるため、修正シリンダにより掘削面自体の方向
を変えることができ、高い修正効果を得ることが可能である。ディスクカッターヘッドは
礫・玉石層、または硬岩層に適用する。
カッターヘッド
ベアリング支持部(刃口リング)
図 5-13 ディスクカッターヘッド
- 27 -
5.2 機械仕様
(1) 円形φ2.0m 立坑用推進機
円形φ2.0m 立坑からヒューム管φ200~φ350 の 1m 管の推進を行う推進機である。
(注) 寸法は代表機種のものを示す。
図 5-14 φ2.0m 立坑用推進機
(2) 円形φ2.5m(1)立坑用推進機
円形φ2.5m(φ2.0m)立坑からヒューム管φ200~φ400 の 1m 管の推進を行う推進機である。
(注) 寸法は代表機種のものを示す。
図 5-15 φ2.5m(1)立坑用推進機
2.5m(1)立坑用推進機
- 28 -
(3) 円形φ2.5m(2)立坑用推進機
円形φ2.5m 立坑からヒューム管φ300~φ600 の 1m 又は 1.2m 管推進を行う推進機である。
(注) 寸法は代表機種のものを示す。
図 5-16 φ2.5m(2)立坑用推進機
2.5m(2)立坑用推進機
(4) 矩形 3.5m×2.0m 立坑用推進機
矩形 3.5m×2.0m 立坑からヒューム管φ200~φ400 の 2m 管の推進を行う推進機である。
(注) 寸法は代表機種のものを示す。
図 5-17 矩形 3.5m×
3.5m×2.0m 立坑用推進機
- 29 -
(5) 矩形 4.0m×2.0m 立坑用推進機
矩形 4.0m×2.0m 立坑からヒューム管φ200~φ300 の 2m 管の推進を行う。
2000
(注) 寸法は代表機種のものを示す。
図 5-18 矩形 4.0m×
4.0m×2.0m 立坑用推進機
(6) 矩形 4.4m×2.4m 立坑用推進機
630
矩形 4.4m×2.4m 立坑からヒューム管φ250~φ300 の 2m 管の推進を行う推進機である。
(注) 寸法は代表機種のものを示す。
図 5-19 矩形 4.4m×
4.4m×2.4m 立坑用推進機
- 30 -
(7) 矩形 4.8m×2.4m 立坑用推進機
矩形 4.8m×2.4m 立坑からヒューム管φ250~φ300 の 2m 管の推進を行う推進機である。
(注) 寸法は代表機種のものを示す。
図 5-20 矩形 4.8m×
4.8m×2.4m 立坑用推進機
(8) 矩形 5.6m×2.8m 立坑用推進機
矩形 5.6m×2.8m 立坑からヒューム管φ350~φ700 の 2.43m 管の推進を行う推進機である。
(注) 寸法は代表機種のものを示す。
図 5-21 矩形 5.6m×
5.6m×2.8m 立坑用推進機
- 31 -
(9) 矩形 6.4m×3.2m 立坑用推進機
矩形 6.4m×3.2m 立坑からヒューム管φ800~φ1000 の 2.43m 管の推進を行う推進機である。
(注) 寸法は代表機種のものを示す。
図 5-22 矩形 6.4m×
6.4m×3.2m 立坑用推進機
- 32 -
表 5-2 機械仕様
1
項
本 体 全 体 寸 法
(L×W×H) mm
本
体
m(1.2m)
管
仕 様
2
m 管
仕 様
備
考
目
質
量 ton
油圧ユニット寸法
(L×W×H) mm
円形φ1.5m 立坑用推進機
円形φ2.0m 立坑用推進機
1,372×992×2,081
1,800×1,015×1,320
約 1.0
約 1.1
1,420×1,000×1,200
1,420×1,000×1,200
円形φ2.5m(1),
立坑用推進機
円形φ2.5m(2)
立坑用推進機
1,822×1,058×1,510(1)
2,300×1,354×1,630(2)
約 1.5
約 3.2
矩形 3.5m×2.0m 立坑用推進機 矩形 4.0m×2.0m 立坑用推進機 矩形 4.4m×2.4m 立坑用推進機
3,218×1,058×1,510
3,500×868×1,470
3,740×1,110×1,425
フロントジャッキ付き
約 1.8
約 1.6
約 2.8
管受口装着時
1,420×1,100×1,500
950×900×1,000
1,200×1,000×1,075
約 1.5
約 0.6
約 0.75
1,420×1,100×1,500(1)
1,840×1,300×1,500(2)
油圧ユニット質量 ton
約 1.4
約 1.3
油圧モータ
油圧モータ
7~25
5~30
5~30
5~24
5~30
5~35
5~25
Max. 4.2
Max. 7.4
Max.10
Max.20
Max.10
Max. 2.9
Max. 5.7
kN
Max.294
Max.588
Max.800
Max.1600
Max.800
Max.490
Max.784
力 kN
Max.137
Max.235
Max.300
Max.580
Max.300
Max.196
Max.343
430
675
675
1,250
1,300
270
195
50
250
200
形
掘
進
装
置
式
min-1
出力回転数
出力トルク kN・m
押
力
引
約 1.5
約 2.4
油圧モータ
油圧モータ
電動機 7.5kW
4P
電動機 15kW
4P
50/60Hz
200/220V
無段階変速
50Hz 時
低速時
3
3
-
推進
推
進
装
置
ストローク
シリ m m
低速
伸
ンダ び mm/min
代
45
高速
mm/min
765
595
580
625
580
750
750
65
120
120
160
120
130
150
1,135
1,320
1,320
1,520
2,470
2,460
2,550
kN
17.1
-
-
-
-
-
ストローク mm
750
-
-
-
-
-
昇降速度 mm/min
400
-
-
-
-
-
φ200~φ400 φ350~φ600
φ200~φ400
φ200~250
φ250~350
SEH-508
SH-305
SH-408
押
適
50
50Hz 時
速
度
調整
ストローク
シリ
mm
ンダ
推進ホルダ移動量
mm
昇
降
装
置
675
力
用
表
ヒューム管
φ200
機
SH-253
種
φ200~φ350
SH-456
SEH-508
(注) 1.仕様は、各立坑用推進機の代表機種のものを示す。
SEH-616
備
標
項
本
体
全
体
(L×W×H)
本
体
準
管 仕
寸
mm
質
矩形 4.8m×2.4m 立坑用推進機
矩形 5.6m×2.8m 立坑用推進機
矩形 6.4m×3.2m 立坑用推進機
4,150×1,200×1,600
4,490×1,280×1,500
5,250×1,880×2,020
法
約 4.0
約 4.55
約 8.5
油 圧 ユ ニ ッ ト 寸 法
(L×W×H) mm
1,320×1,300×1,200
1,300×1,250×1,200
1,320×1,350×1,200
油 圧 ユ ニ ッ ト 質 量 ton
約 1.15
約 1.15
約 1.25
量 ton
形
掘
進
装
置
式
50Hz
4P/6P
電動機 15kW
4P/6P
電動機 22kW
4P/6P
37 / 24
出力回転数
min-1
電動機 30kW
フロントジャッキ付き
管受口装着時
4P/6P
50/60Hz,200/220V
24 / 16
0~30
(無段階変速)
60Hz
4P/6P
44 / 29
29 / 19
50Hz
4P/6P
3.8/ 5.8
Max. 10.8
11.1 / 16.7
60Hz
4P/6P
3.2 / 4.8
Max. 10.6
9.1 / 13.7
kN
784
1,568
2,940
kN
314
451
1,117
ス ト ロ ー ク m m
650
600
800
出力トルク
kN・m
4
3
-
押
力
引
推
進
装
置
推進
シリ
ンダ
適
代
力
伸
び
速
度
低
速
mm/min
150
122
90
高
速
mm/min
890
717
550
ストローク
m m
200
200
350
推 進 ホルダ移 動 量
m m
2,450
2,990
3,050
管
φ250~φ300
φ350~φ700
φ800~φ1000
種
SH-308
SH-716-2
SH-1030
調整
シリ
ンダ
用
ヒ
表
考
様
目
低速時
50Hz 時
ュ
ー
機
ム
(注) 1.仕様は、各立坑用推進機の代表機種のものを示す。2.適用管種は標準管とする。
第6章
設備
6.1 付帯設備
(1) 付帯設備(貴社ご用意品。主なもの)
1) 電源設備
発電機またはトランス
2) 注入設備・材料
グラウトミキサ、グラウトポンプ、水中ポンプ(潜水ポンプ)、
コンプレッサ、送水用ホース、水槽、滑材
3) 荷役設備
本体・埋設管用クレーン、 チェーンブロック、レバーブロック、
滑車、布ワイヤ
4) 測量機器
レーザーセオドライト、下げ振り、水糸、スタッフ
5) 反力板
コンクリート壁または鋼材
6) 止水器
鋼矢板・ライナープレート用、既設人孔用
7) 排土運搬
ダンプトラックまたはバキュームカー
8) 溶接設備
ガス溶接機、電気溶接機
9) その他
バール、グリス、ウエス、トランシーバ、セメント、角材、鋼材
6.2 クレーン設備
(1) 用途
クレーンの主な用途は以下の作業が主な目的となる。(これら作業の他、立坑内の吊り
込みや坑外での材料小運搬等があるので、現地の条件に合わせた設置をする)
1) 推進設備の据付け
2) 埋設管の吊り下ろし・据付け
3) 排土バケットの吊り上げ・吊り下ろし
4) その他、材料の移動、搬入、搬出
(2) 仕様
使用するクレーンは、容量に十分余裕があり、かつ安全性に富んだ構造としなければな
らない。特に 3t 吊以上は労働安全衛生法による労働基準監督署の検査に合格したものでな
ければならない。またそれ以下のものについても、これに準じた設備が必要である。
クレーンの吊り上げ高さは、管の吊り下ろしおよびバケットのずりをダンプに積載でき
る地上高さが必要である。
1) クレーンの走行距離は、埋設管・機材のストック等を考慮して決定しなければならない。
(一般に 20m程度は必要)
2) 立坑が開放できないような場合には、横坑より出し入れを行わなければならない。この時に
は立坑内に別のクレーン(チェーンブロックまたはホイスト)を設置して、埋設管の据付け
およびバケットの出し入れをする必要がある。なお、埋設管等の重量物は移動台車により横
移動した方がより安全である。
- 35 -
3) 交通事情などの理由から立坑部にクレーン設備を固定することができず、随時クレーン設備
を移動せねばならない場合には、トラッククレーンまたはラフテレーンクレーンを使用する
ことが一般的である。これらについては、現場の状況に応じて適切な作業半径を算定し、確
実、安全、高能率な機種、ブーム長を選定しなければならない。
図 6-1 トラックレーン(参考)
図 6-2 ラフテレーンクレーン(参考)
図 6-3 テルハ形クレーン(参考)
- 36 -
6.3 注入設備
(1) 滑材注入機械器具(参考)
1) グラウトポンプ
2) グラウトミキサ
3) グラウトホース
4) 水槽
5) 計量器
6) 作業台
図 6-4 滑材注入機械器具(参考)
- 37 -
第7章
立坑・配置
7.1 発進立坑および到達立坑
(1) 円形φ2.0m 立坑用推進機
1) 発進立坑
底盤~管中心までの高さ
0.55m 以上
A. 湧水のない自立地盤
a) 鋼製ケーシング
:
呼び径φ2000mm(内径φ2000mm)以上
b) RCケーシング
:
呼び径φ2000mm(内径φ2000mm)以上
c) ライナープレート :
呼び径φ2000mm(内径φ1950mm)以上
図 7-1 円形φ
円形φ2.0m 立坑用推進機 発進立坑(湧水なし)
B. 湧水地盤
a) 鋼製ケーシング
:
呼び径φ2000mm(内径φ2060mm)以上*
b) RCケーシング
:
呼び径φ2000mm(内径φ2000mm)以上
c) ライナープレート :
呼び径φ2100mm(内径φ2050mm)以上*
*止水器は厚さ 30mm 以下のものを使用する。
地盤改良
地盤改良
止水器
止水器
反力板
30
30
図 7-2 円形φ
円形φ2.0m 立坑用推進機 発進立坑(湧水あり)
(注) 1. 上記寸法は標準寸法であり、現場作業条件によって変わる。
2. 労働安全規則等の規定により作業階段を設ける場合は、階段寸法を考慮すること。
3. 土留め材の幅・板厚・切梁・腹起し材・縦梁等の大きさ、あるいはその位置につい
ては土質・掘削深さ等の諸条件により、計算し決定すること。
4. 腹起しはH鋼 200mm 以下にする。
- 38 -
5. 腹起しの下端高さは作業の支障にならないように底盤から 2.0m 程度にする。
6. 推進反力は立坑裏側の地山で受けるので、立坑と地山とに間隙がある場合は裏込モ
ルタル等の注入によって一体化すること。また推進力を受ける外側の地盤は、薬注等
で固めること。
7. 人孔作成の寸法は、別途考慮すること。
8. 反力板は、推進力により動かないように鉄板・形鋼等で強固に製作すること。
図 7-3 円形φ
円形φ2.0m 立坑用推進機 反力板(参考)
2) 到達立坑
a) 先導管分割回収
1号人孔(内径φ900mm)以上
※底盤~先導管とは 20cm 程度の空間が必要。
b) 先導管一体回収
ヒューム管呼び径φ200
:
矩形 2.0m×1.6m 以上、またはφ2.0m 以上
ヒューム管呼び径φ250~φ350
:
矩形 2.4m×1.6m 以上、またはφ2.5m 以上
※底盤~先導管とは 10cm 程度の空間が必要。
※上記は内寸法。
(注) 1. 上記寸法は標準寸法であり、現場作業条件によって変わる。
2. 労働安全規則等の規定により作業階段を設ける場合は、階段寸法を考慮すること。
3. 到達立坑周囲に関し、薬注等により地盤の安全を図る必要があるかを検討のこと。
4. 腹起しは管の高さ位置を避けること。
5. 既設人孔において、インバートはつり・中間スラブ撤去等が必要な場合は、それら
作業費は別途計上する。
200
(作業スペース)
100
(押し残し)
平面図
断面図
図 7-4 人孔回収(参考)
- 39 -
(2) 円形φ2.5m(1)立坑用推進機
1) 発進立坑
底盤~管中心までの高さ
0.55m 以上
A. 湧水のない自立地盤
a) 鋼製ケーシング
:
呼び径φ2000mm(内径φ2000mm)以上
b) RCケーシング
:
呼び径φ2000mm(内径φ2000mm)以上
c) ライナープレート :
呼び径φ2000mm(内径φ1950mm)以上
図 7-5 円形φ
円形φ2.5m(1)立坑用推進機
2.5m(1)立坑用推進機 発進立坑(湧水なし)
B. 湧水地盤
:
呼び径φ2500mm(内径φ2500mm)以上*
b) ライナープレート :
呼び径φ2200mm(内径φ2150mm)以上*
a) 鋼製ケーシング
*止水器は厚さ 30mm 以下のものを使用する。
地盤改良
地盤改良
止水器
止水器
反力板
30
30
図 7-6 円形φ
円形φ2.5m(1)立坑用推進機
2.5m(1)立坑用推進機 発進立坑(湧水あり)
(注) 1. 上記寸法は標準寸法であり、現場作業条件によって変わる。
2. 労働安全規則等の規定により作業階段を設ける場合は、階段寸法を考慮すること。
3. 土留め材の幅・板厚・切梁・腹起し材・縦梁等の大きさ、あるいはその位置につい
ては土質・掘削深さ等の諸条件により、計算し決定すること。
4. 腹起しはH鋼 200mm 以下にする。
5. 腹起しの下端高さは作業の支障にならないように底盤から 2.0m 程度にする。
6. 推進反力は立坑裏側の地山で受けるので、立坑と地山とに間隙がある場合は裏込モ
ルタル等の注入によって一体化すること。また推進力を受ける外側の地盤は、薬注等
で固めること。
- 40 -
7. 人孔作成の寸法は、別途考慮すること。
8. 反力板は、推進力により動かないように鉄板・形鋼等で強固に製作すること。
図 7-7 円形φ
円形φ2.5m(1)立坑用推進機
2.5m(1)立坑用推進機 反力板(参考)
2) 到達立坑
a)先導管分割回収
ヒューム管呼径φ400
:2 号人孔(内径φ1.2m)以上
※底盤~先導管とは 20cm 程度の空間が必要。
b)先導管一体回収
ヒューム管呼径φ400
:矩形 2.4m×1.6m 以上、又はφ2.5m以上
※上記は内寸法
(注) 1. 上記寸法は標準寸法であり、現場作業条件によって変わる。
2. 労働安全規則等の規定により作業階段を設ける場合は、階段寸法を考慮すること。
3. 到達立坑周囲に関し、薬注等により地盤の安全を図る必要があるかを検討のこと。
4. 腹起しは管の高さ位置を避けること。
5. 既設人孔において、インバートはつり・中間スラブ撤去等が必要な場合は、それら
作業費は別途計上する。
φ1200
押し残し
作業スペース
100mm
200~300
平面図
断面図
図 7-8 人孔回収(参考)
- 41 -
(3) 円形φ2.5m(2)立坑用推進機
底盤~管中心までの高さ
0.60m 以上
A. 湧水のない自立地盤
a) 鋼製ケーシング
:
呼び径φ2500mm(内径φ2500mm)以上
b) RCケーシング
:
呼び径φ2500mm(内径φ2500mm)以上
c) ライナープレート
:
呼び径φ2500mm(内径φ2450mm)以上
B. 湧水地盤湧水地盤について
上記湧水のない自立地盤と同様の立坑寸法とする。
図 7-9 円形φ
円形φ2.5m(2)立坑用推進機
2.5m(2)立坑用推進機 発進立坑
(注) 1. 上記寸法は標準寸法であり、現場作業条件によって変わる。
2. 労働安全規則等の規定により作業階段を設ける場合は、階段寸法を考慮すること。
3. 土留め材の幅・板厚・切梁・腹起し材・縦梁等の大きさ、あるいはその位置につい
ては土質・掘削深さ等の諸条件により、計算し決定すること。
4. 腹起しはH鋼 200mm 以下にする。
5. 腹起しの下端高さは作業の支障にならないように底盤から 2.0m 程度にする。
6. 推進反力は立坑裏側の地山で受けるので、立坑と地山とに間隙がある場合は裏込モ
ルタル等の注入によって一体化すること。また推進力を受ける外側の地盤は、薬注等
で固めること。
7. 人孔作成の寸法は、別途考慮すること。
8. 反力板は、推進力により動かないように鉄板・形鋼等で強固に製作すること。
図 7-10 円形φ
円形φ2.5m(2)立坑用推進機
2.5m(2)立坑用推進機 反力板(参考)
- 42 -
2)到達立坑
表 7-1 円形φ
円形φ2.5m(2)立坑用推進機
2.5m(2)立坑用推進機 到達立坑寸法(最小)
到達立坑寸法(最小)
一 体 回 収
呼び径
分 割 回 収
矩
形
円
備
考
形
450
―
2.8m×1.6m
以上
φ2.8m 以上
3 号人孔(内径φ1500mm)
500
―
※一体回収では底盤~先導管とは 10cm 程度の空間が必要。(分割回収は 20cm 以上)
※上記は内寸法。
(注) 1. 上記寸法は標準寸法であり、現場作業条件によって変わる。
2. 労働安全規則等の規定により作業階段を設ける場合は、階段寸法を考慮すること。
3. 到達立坑周囲に関し、薬注等により地盤の安全を図る必要があるかを検討のこと。
4. 腹起しは管の高さ位置を避けること。
5. 既設人孔において、インバートはつり・中間スラブ撤去等が必要な場合は、それら
作業費は別途計上する。
φ1200~φ1500
200~300
(作業スペース)
100
(押し残し)
断面図
平面図
図 7-11 人孔回収(参考)
人孔回収(参考)
- 43 -
(3) 矩形 3.5m×2.0m 立坑用推進機
1) 発進立坑
底盤~管中心までの高さ
0.55m 以上
a) 矩形
:
平面寸法 3.5m×2.0m 以上(内寸法)
b) 小判形
:
4.07m×2.5m 以上
c) 円形(360°自由発進)
:
φ3.5m 以上
図 7-12 矩形 3.5m×
3.5m×2.0m 立坑用推進機 発進立坑(小判形)
(注) 1. 上記寸法は標準寸法であり、現場作業条件によって変わる。
2. 労働安全規則等の規定により作業階段を設ける場合は、階段寸法を考慮すること。
3. 土留め材の幅・板厚・切梁・腹起し材・縦梁等の大きさ、あるいはその位置につい
ては土質・掘削深さ等の諸条件により、計算し決定すること。
4. 腹起しはH鋼 200mm 以下にする。
5. 腹起しの下端高さは作業の支障にならないように底盤から 2.0m 程度にする。
6. 推進反力は立坑裏側の地山で受けるので、立坑と地山とに間隙がある場合は裏込モ
ルタル等の注入によって一体化すること。また推進力を受ける外側の地盤は、薬注等
で固めること。
7. 人孔作成の寸法は、別途考慮すること。
8. 反力板は、推進力により動かないように鉄板・形鋼等で強固に製作すること。
- 44 -
図 7-13 矩形 3.5m×
3.5m×2.0m立坑用推進機
2.0m立坑用推進機 反力板(参考)
2) 到達立坑
a) 先導管分割回収
ヒューム管呼び径φ200~φ350:
1号人孔(内径φ900mm)以上
ヒューム管呼び径φ400
2号人孔(内径φ1,200mm)以上
:
※底盤~先導管とは 20cm 程度の空間が必要。
b) 先導管一体回収
ヒューム管呼び径φ200
:
矩形 2.0m×1.6m 以上、またはφ2.0m 以上
ヒューム管呼び径φ250~φ400 :
矩形 2.4m×1.6m 以上、またはφ2.5m 以上
※底盤~先導管とは 10cm 程度の空間が必要。
※上記は内寸法。
(注) 1. 上記寸法は標準寸法であり、現場作業条件によって変わる。
2. 労働安全規則等の規定により作業階段を設ける場合は、階段寸法を考慮すること。
3. 到達立坑周囲に関し、薬注等により地盤の安全を図る必要があるかを検討のこと。
4. 腹起しは管の高さ位置を避けること。
5. 既設人孔において、インバートはつり・中間スラブ撤去等が必要な場合は、それら
作業費は別途計上する。
200
(作業スペース)
100
(押し残し)
平面図
断面図
図 7-14 人孔回収(参考)
- 45 -
(4) 矩形 4.0m×2.0m 立坑用推進機
1) 発進立坑
底盤~管中心までの高さ
0.55m 以上
a) 矩形
:
平面寸法 4.0m×2.0m 以上(内寸法)
b) 小判形
:
4.54m×2.5m 以上
c) 円形(360°自由発進)
:
φ4.0m 以上
2500
反力板
250
4,541
図 7-15 矩形 4.0m×
4.0m×2.0m 立坑用推進機 発進立坑(小判形)
(注) 1. 上記寸法は標準寸法であり、現場作業条件によって変わる。
2. 労働安全規則等の規定により作業階段を設ける場合は、階段寸法を考慮すること。
3. 土留め材の幅・板厚・切梁・腹起し材・縦梁等の大きさ、あるいはその位置につい
ては土質・掘削深さ等の諸条件により、計算し決定すること。
4. 腹起しはH鋼 200mm 以下にする。
5. 腹起しの下端高さは作業の支障にならないように底盤から 2.0m 程度にする。
6. 推進反力は立坑裏側の地山で受けるので、立坑と地山とに間隙がある場合は裏込モ
ルタル等の注入によって一体化すること。また推進力を受ける外側の地盤は、薬注等
で固めること。
7. 人孔作成の寸法は、別途考慮すること。
8. 反力板は、推進力により動かないように鉄板・形鋼等で強固に製作すること。
- 46 -
止水器
反力板作成時注意
反力板作成時注意
図 7-16 矩形 4.0m×
4.0m×2.0m 立坑用推進機 斜発進例(矩形)
図 7-17 矩形 4.0m×
4.0m×2.0m 立坑用推進機 反力板(参考)
- 47 -
2) 到達立坑
a) 先導管分割回収
1号人孔(内径φ900mm)以上
※底盤~先導管とは 20cm 程度の空間が必要。
b) 先導管一体回収
ヒューム管呼び径φ200
:
矩形 2.0m×1.6m 以上、またはφ2.0m 以上
ヒューム管呼び径φ250
:
矩形 2.4m×1.6m 以上、またはφ2.5m 以上
※底盤~先導管とは 10cm 程度の空間が必要。
※上記は内寸法。
(注) 1. 上記寸法は標準寸法であり、現場作業条件によって変わる。
2. 労働安全規則等の規定により作業階段を設ける場合は、階段寸法を考慮すること。
3. 到達立坑周囲に関し、薬注等により地盤の安全を図る必要があるかを検討のこと。
4. 腹起しは管の高さ位置を避けること。
5. 既設人孔において、インバートはつり・中間スラブ撤去等が必要な場合は、それら
作業費は別途計上する。
200
(作業スペース)
100
(押し残し)
平面図
断面図
図 7-18 人孔回収(参考)
- 48 -
(5) 矩形 4.4m×2.4m 立坑用推進機
1) 発進立坑
底盤~管中心までの高さ
0.63m 以上
a) 矩形
:
平面寸法 4.4m×2.4m 以上(内寸法)
b) 小判形
:
4.54m×2.5m 以上
c) 円形(360°自由発進)
:
φ4.5m 以上
図 7-19 矩形 4.4m×
4.4m×2.4m 立坑用推進機 発進立坑(小判形)
(注) 1. 上記寸法は標準寸法であり、現場作業条件によって変わる。
2. 労働安全規則等の規定により作業階段を設ける場合は、階段寸法を考慮すること。
3. 土留め材の幅・板厚・切梁・腹起し材・縦梁等の大きさ、あるいはその位置につい
ては土質・掘削深さ等の諸条件により、計算し決定すること。
4. 腹起しはH鋼 200mm 以下にする。
5. 腹起しの下端高さは作業の支障にならないように底盤から 2.0m 程度にする。
6. 推進反力は立坑裏側の地山で受けるので、立坑と地山とに間隙がある場合は裏込モ
ルタル等の注入によって一体化すること。また推進力を受ける外側の地盤は、薬注等
で固めること。
7. 人孔作成の寸法は、別途考慮すること。
8. 反力板は、推進力により動かないように鉄板・形鋼等で強固に製作すること。
- 49 -
図 7-20 矩形 4.4m
4.4m×
4m×2.4m 立坑用推進機 反力板(参考)
2) 到達立坑
a) 先導管分割回収
1号人孔(内径φ900mm)以上
※底盤~先導管とは 20cm 程度の空間が必要。
b) 先導管一体回収
ヒューム管呼び径φ250~φ300 :
矩形 2.4m×1.6m 以上、またはφ2.5m 以上
※底盤~先導管とは 10cm 程度の空間が必要。
※上記は内寸法。
(注)
1. 上記寸法は標準寸法であり、現場作業条件によって変わる。
2. 労働安全規則等の規定により作業階段を設ける場合は、階段寸法を考慮すること。
3. 到達立坑周囲に関し、薬注等により地盤の安全を図る必要があるかを検討のこと。
4. 腹起しは管の高さ位置を避けること。
5. 既設人孔において、インバートはつり・中間スラブ撤去等が必要な場合は、それら
作業費は別途計上する。
200
(作業スペース)
100
(押し残し)
平面図
断面図
図 7-21 人孔回収(参考)
- 50 -
(6) 矩形 4.8m×2.4m 立坑用推進機
1) 発進立坑
底盤~管中心までの高さ
0.72m 以上
:
平面寸法 4.8m×2.4m 以上(内寸法)
b) 小判形
:
5.36m×3.0m 以上
c) 円形(360°自由発進)
:
φ5.5m 以上
2400
a) 矩形
4800
図 7-22 矩形 4.8m×
4.8m×2.4m 立坑用推進機 発進立坑(矩形)
(注) 1. 上記寸法は標準寸法であり、現場作業条件によって変わる。
2. 労働安全規則等の規定により作業階段を設ける場合は、階段寸法を考慮すること。
3. 土留め材の幅・板厚・切梁・腹起し材・縦梁等の大きさ、あるいはその位置につい
ては土質・掘削深さ等の諸条件により、計算し決定すること。
4. 腹起しはH鋼 200mm 以下にする。
5. 腹起しの下端高さは作業の支障にならないように底盤から 2.0m 程度にする。
6. 推進反力は立坑裏側の地山で受けるので、立坑と地山とに間隙がある場合は裏込モ
ルタル等の注入によって一体化すること。また推進力を受ける外側の地盤は、薬注等
で固めること。
7. 人孔作成の寸法は、別途考慮すること。
8. 反力板は、推進力により動かないように鉄板・形鋼等で強固に製作すること。
- 51 -
580
720
反力板
反 転 時
720
反力板
図 7-23 矩形 4.8m×
4.8m×2.4m 立坑用推進機 標準設置図(湧水なし)
反力板
720
止水器
反 転 時
反力板
止水器
720
止水器
図 7-24 矩形 4.8m×
4.8m×2.4m 立坑用推進機 標準設置図(湧水あり)
(注) 計画推進勾配にセットする為のレベルジャッキの伸びを考慮する。(レベルジャッキス
トロークは、最大 100 ㎜)
- 52 -
コンクリート
H鋼(200mm)
鋼板(t=28mm)(厚さ 350mm)
裏込め
図 7-25 矩形 4.8m×
4.8m×2.4m 立坑用推進機 反力板(参考)
2) 到達立坑
表 7-2 矩形 4.8m×
4.8m×2.4m 立坑用推進機 到達立坑寸法(最小)
一 体 回 収
呼び径
分 割 回 収
矩
形
円
備
考
形
250
―
2.4m×1.6m
φ2.5m
1 号人孔(内径φ0.9m)
300
―
※底盤~先導管とは一体回収:10cm、分割回収:20cm 程度の空間が必要。
※上記は内寸法。
(注) 1. 上記寸法は標準寸法であり、現場作業条件によって変わる。
2. 労働安全規則等の規定により作業階段を設ける場合は、階段寸法を考慮すること。
3. 到達立坑周囲に関し、薬注等により地盤の安全を図る必要があるかを検討のこと。
4. 腹起しは管の高さ位置を避けること。
5. 既設人孔において、インバートはつり・中間スラブ撤去等が必要な場合は、それら
作業費は別途計上する。
200
(作業スペース)
100
(押し残し)
平面図
断面図
図 7-26 人孔回収(参考)
- 53 -
(7) 矩形 5.6m×2.8m 立坑用推進機
1) 発進立坑
底盤~管中心までの高さ
0.69m 以上
a) 矩形
:
平面寸法 5.6m×2.8m 以上(内寸法)
b) 小判形
:
5.83m×3.0m 以上
c) 円形(360°自由発進)
:
φ5.5m 以上
2800
反力板
反力板
止水器
図 7-27 矩形 5.6m×
5.6m×2.8m 立坑用推進機 発進立坑(矩形)
(注)
1. 上記寸法は標準寸法であり、現場作業条件によって変わる。バキューム排土の場合
の立坑巾は上記値より小さくても可。
2. 労働安全規則等の規定により作業階段を設ける場合は、階段寸法を考慮すること。
3. 土留め材の幅・板厚・切梁・腹起し材・縦梁等の大きさ、あるいはその位置につい
ては土質・掘削深さ等の諸条件により、計算し決定すること。
4. 腹起しはH鋼 200mm 以下にする。
5. 腹起しの下端高さは作業の支障にならないように底盤から 2.0m 程度にする。
6. 推進反力は立坑裏側の地山で受けるので、立坑と地山とに間隙がある場合は裏込モ
ルタル等の注入によって一体化すること。また推進力を受ける外側の地盤は、薬注等
で固めること。
7. 人孔作成の寸法は、別途考慮すること。
8. 反力板は、推進力により動かないように鉄板・形鋼等で強固に製作すること。
- 54 -
625
690
反力板
反 転 時
690
625
反力板
図 7-28 矩形 5.6m×
5.6m×2.8m 立坑用推進機 標準設置図(湧水なし)
反力板
690
止水器
反 転 時
反力板
止水器
690
止水器
図 7-29 矩形 5.6m×
5.6m×2.8m 立坑用推進機 標準設置図(湧水あり)
(注) 計画推進勾配にセットする為のレベルジャッキの伸びを考慮する。(レベルジャッキス
トロークは、最大 100 ㎜)
- 55 -
コンクリート
鋼板(t=32mm)(厚さ 570mm)
H鋼(300mm)
裏込め
図 7-30 矩形 5.6m×
5.6m×2.8m 立坑用推進機 反力板(参考)
2) 到達立坑
表 7-3 矩形 5.6m×
5.6m×2.8m 立坑用推進機 到達立坑寸法(最小)
一 体 回 収
分 割 回 収
呼 び 径
備
矩
形
円
形
底盤~先導
管 の 間 隔
円
形
考
底盤~先導
管 の 間 隔
350
2 号 人 孔
(内径φ1.2m)
400
450
2.4m×1.6m
20cm 程度
内径φ2.5m
10cm 程度
500
3 号 人 孔
(内径φ1.5m)
600
700
既設人孔での回
収時、蓋・斜壁・
直壁・床版・中間
スラブ等の取り除
き要検討
30cm 程度
2.8m×1.8m
4 号 人 孔
(内径φ1.8m)
内径φ2.8m
※上記は内寸法。
(注) 1. 上記寸法は標準寸法であり、現場作業条件によって変わる。
2. 労働安全規則等の規定により作業階段を設ける場合は、階段寸法を考慮すること。
3. 到達立坑周囲に関し、薬注等により地盤の安全を図る必要があるかを検討のこと。
4. 腹起しは管の高さ位置を避けること。
5. 既設人孔において、インバートはつり・中間スラブ撤去等が必要な場合は、それら
作業費は別途計上する。
200~300
(作業スペース)
100
(押し残し)
平面図
断面図
図 7-31 人孔回収(参考)
- 56 -
(8) 矩形 6.4m×3.2m 立坑用推進機
1) 発進立坑
底盤~管中心までの高さ
0.95m 以上
a) 矩形
:
平面寸法 6.4m×3.2m 以上(内寸法)
b) 小判形
:
6.925m×3.0m 以上
c) 円形(360°自由発進)
:
φ7.0m 以上
3200
6400
図 7-32 矩形 6.4m×
6.4m×3.2m 立坑用推進機 発進立坑(矩形)
(注) 1. 上記寸法は標準寸法であり、現場作業条件によって変わる。
2. 労働安全規則等の規定により作業階段を設ける場合は、階段寸法を考慮すること。
3. 土留め材の幅・板厚・切梁・腹起し材・縦梁等の大きさ、あるいはその位置につい
ては土質・掘削深さ等の諸条件により、計算し決定すること。
4. 腹起しはH鋼 200mm 以下にする。
5. 腹起しの下端高さは作業の支障にならないように底盤から 2.0m 程度にする。
6. 推進反力は立坑裏側の地山で受けるので、立坑と地山とに間隙がある場合は裏込モ
ルタル等の注入によって一体化すること。また推進力を受ける外側の地盤は、薬注等
で固めること。
7. 人孔作成の寸法は、別途考慮すること。
8. 反力板は、推進力により動かないように鉄板・形鋼等で強固に製作すること。
- 57 -
850
950
反力板
反 転 時
950
反力板
図 7-33 矩形 6.4m×
6.4m×3.2m 立坑用推進機 標準設置図(湧水なし)
反力板
950
止水器
反 転 時
反力板
止水器
950
止水器
図 7-34 矩形 6.4m×
6.4m×3.2m 坑用推進機 標準設置図(湧水あり)
(注) 計画推進勾配にセットする為のレベルジャッキの伸びを考慮する。(レベルジャッキス
トロークは、最大 100 ㎜)
- 58 -
コンクリート
鋼板(t=32mm)(厚さ 675mm)
H鋼(300mm)
裏込め
図 7-35 矩形 6.4m×
6.4m×3.2m 立坑用推進機 反力板(参考)
2) 到達立坑
表 7-4 矩形 6.4m×
6.4m×3.2m 立坑用推進機 到達立坑寸法(最小)
一 体 回 収
分 割 回 収
呼 び 径
備
矩
800
形
円
形
底盤~先導
管 の 間 隔
円
形
2.8m×1.8m
内径φ2.8m
900
10cm 程度
4 号 人 孔
(内径φ1.8m)
30cm 程度
3.0m×2.0m
1000
考
底盤~先導
管 の 間 隔
内径φ3.0m
既設人孔での回
収時、蓋・斜壁・
直壁・床版・中間
スラブ等の取り除
き要検討
※上記は内寸法。
(注) 1. 上記寸法は標準寸法であり、現場作業条件によって変わる。
2. 労働安全規則等の規定により作業階段を設ける場合は、階段寸法を考慮すること。
3. 到達立坑周囲に関し、薬注等により地盤の安全を図る必要があるかを検討のこと。
4. 腹起しは管の高さ位置を避けること。
5. 既設人孔において、インバートはつり・中間スラブ撤去等が必要な場合は、それら
作業費は別途計上する。
300
(作業スペース)
100
(押し残し)
平面図
断面図
図 7-36 人孔回収(参考)
- 59 -
7.2 配置図
(1) 全体配置例
図 7-37 円形φ
円形φ2.0m 立坑用推進機 全体配置例
2.0m
3.5m
図 7-38 矩形 3.5m×
3.5m×2.0m 立坑用推進機 全体配置例
2.0m
4.0m
図 7-39 矩形 4.0m×
4.0m×2.0m 立坑用推進機 全体配置例
- 60 -
2.4m
4.4m
図 7-40 矩形 4.4m×
4.4m×2.4m 立坑用推進機 全体配置例
図 7-41 矩形 4.8m×
4.8m×2.4m 立坑用推進機 全体配置例
図 7-39 矩形 5.6m×
5.6m×2.8m 立坑用推進機 全体配置例
- 61 -
3.6m
6.4m
図 7-42 矩形 6.4m×
6.4m×3.2m 立坑用推進機 全体配置例
(2) 推進工人員配置例
①
矩形 4.8m×2.4m、矩形 5.6m×2.8m、矩形 6.4m×3.2m 立坑機用推進機
トラッククレーン
油圧ユニット
ダンプトラック
世話役:1 名
セオドライト
特殊作業員:3 名
推進機
普通作業員:2 名
計 6 名
②
φ2.0m、φ2.5m、矩形 3.5m×2.0m、矩形 4.0m×2.0m、矩形 4.4m×2.4m 立坑機用推進機
トラッククレーン
油圧ユニット
ダンプトラック
世話役:1 名
セオドライト
特殊作業員:3 名
推進機
普通作業員:2 名
計 6 名
図 7-43 推進工人員配置例
- 62 -
7.3 坑口止水器
(1) 坑口止水器
100
9
φC
φB
φA
山留め中心線
山留め材
9
C
12
15
ゴムパッキン t=15mm
図 7-44 坑口止水器(参考図)
ヒューム管
呼び径
外 径
200
310
φA
φB
φC
210
410
510
44
重
量
250
360
260
460
560
49
300
414
314
514
614
55
350
470
370
570
670
60
400
526
426
626
726
66
450
584
484
684
784
73
500
640
540
740
840
79
600
760
640
860
1020
108
700
880
760
980
1140
123
800
960
840
1060
1220
134
900
1060
940
1160
1320
148
1000
1200
1080
1300
1460
168
(注) 発進部と到達部の止水器は同じ形状とする。
- 63 -
第8章
ホリゾンガー工法施工マニュアル
8.1 主な作業内容
(1) 測量
1) 測量の目的
埋設管を設計の精度内で布設するために、推進機本体、先導管、検測機等の位置、方向
を正確にセットする。
2) 推進中心線の測量
推進する上で基準となる中心線は、発達立坑をもとに設定する。しかし発進立坑の寸法
は最小 2m 程度と短いため、発進立坑前後に出す基準点(2点)の精度が要求される。
また、発進立坑内の基準点(2点)は、推進ジャッキ等の影響等で変位する恐れもある
ので、必要に応じて地表からの測量で再度確認する。特に既設人孔到達の場合は、必ず先
導管の到達する高さで求芯し中心線を出すようにする。
3) 水準測量
地表の基準点から立坑内の適当な箇所(例えば鋼矢板の側面やライナープレート縦梁の
側面等)のある1点の高さを測定し、坑内水準点とする。坑内水準点は機械および止水器
等の設置高さの基準となる。
(2) 機械組立据付工
1) 吊り下ろし用機械器具の点検
ワイヤロープ、フックは点検を行い、破損・傷みの無く吊り荷重にかなったロープ径の
ものを使用する。クレーンは吊り荷重に見合った吊り能力の物を準備し、平坦かつ堅固な
場所に設置する。
2) 推進機の吊り下ろし
玉掛け作業は有資格者により行う。推進機の地切り後には吊荷の安定を確認する。誘導
員はクレーンのオペレータが完全に見通せる場所で合図を行い、周囲の物に当てないよう
に立坑内に下ろす。
3) 推進機本体のセット
計画路線上に設置した基準点間に水糸を張り、下げ振りを下ろす。その後推進機フレー
ム前後のセンターマークに一致させ推進機の方向をセットする。
高さの調整は、立坑内にレベルをセットし、坑内水準点を使用しレール端面上にスタッ
フを垂直に立て、ガイドフレームの高さ調整用ネジを調整し、所定の高さにする。
特に下水道のような自然流下式管きょの場合は、絶対に勾配を間違えないよう、図面等
でよく確認する。
4) 反力板の設置
反力板は、推進方向に直角かつ平面にし、推進方向に直角に設置する。反力板が推進方
向に直角でない場合は、スペーサ等により直角に設置する。また、土質の変化等により異
常な推進力が加わっても破壊、変形の生じないよう十分な強度を持たせる。
- 64 -
5) フレームの固定
推進機は運転中にブレないようにフレームを仮設材に固定する。前後方向の固定は、ガ
イドフレームのフロントジャッキおよび反力ジャッキを伸ばし、左右方向は仮設ジャッキ
等により行う。
6) 油圧ホース、電気ケーブルの接続
油圧ホース、電気ケーブルは、接続部をコンプレッサ等でよくゴミを飛ばした上で接続
する。特に電気ケーブルのコネクタには、土砂や水分をつけないよう十分注意する。
組立完了後、本体・操作盤等のメータ・スイッチ・表示ランプの動作確認を行う。
(注) アースは必ず取る。
7) 測量器取付台据付
測量器取付台は計画線路上に台が水平になるように設置し、アンカーボルト等で固定す
る。その際、ストラットの上げ下ろし作業、および調整シリンダを後退した状態で本体を
後退させても支障がない置場に設置する。
(注) 測量器の高さはメーカ、型式等によって異なる。
8) 測量器の取付
測量器は測量器取付台に取付け、正確に計画線路上に設置する。測量器の水平方向の設
定は、計画線路上に設置した基準点(2点)間に水糸を張り測量器で水糸を視準して行う。
(水糸の前後2ヶ所を視準して、両方とも測量器の視準線が水糸の中心にあれば良い)
測量器の垂直方向の設定は、設計勾配に垂直角度を設定する。
(注) 垂直方向設定時は、単位(‰または度分秒)、測量器の垂直方向の基準方向(0°)に十
分注意する。
(3) 埋設管準備工
1) フートスペーサ
埋設管内径に合わせてケーシングにフートスペーサを取付ける。
(注) フートスペーサの組み合わせは、必ず外側に樹脂製のフートスペーサを取付けるように
する。
2) スクリュー・ケーシングの挿入
埋設管にスクリューおよびケーシングを挿入する。
(注) 1. 埋設管に対するスクリュー・ケーシングの向きに注意する。
2. スクリューおよびケーシングに取付けるOリングは、キズ・破損等のないものを使
用する。
- 65 -
(4) 先導管組立工
1) 測量装置の取付
TVカメラ装置は、TVモニタを表示させながら取付ける。傾斜計は、先導管の水平を
出し(レベルにて測定)、検出器をボルトにて取付ける。この時表示器には傾斜角を表示さ
せ、表示がゼロになる様にする。
(注)
適当に検出器を取付けた後で、微調整で合わせるようなことはしない。
2) 先導管の組立
先導管、ヘッド、先端スクリュー・ケーシング、ヘッド弁、Oリングは、組立前に磨耗、
変形、亀裂がないかよく確認する。また先端ケーシングを先導管内に組込む際、ターゲッ
ト、油圧ホース、電気ケーブルを破損させないように十分注意する。
(5) 先導管据付工
1) 先導管の位置・勾配の確認
先導管の高さ・勾配の確認は、先導管を本体に取付後に先導管天端の前後をレベルにて
測定し、管受台のローラ高さを調節して設計の高さにセットする。調整完了後、トランシ
ット取付架台を推進中動かないよう固定し、埋設管の勾配に合わせトランシットの視準線
をターゲットの基準線と一致するように取付架台の高さ調整を行う。
左右方向は埋設管計画中心線にターゲット中心線が一致するよう先導管を合わせる。
2) 動作試験
先導管の油圧ホース・電気ケーブルを本体に接続し、以下の動作試験を行う。
・ターゲットは照明ランプが点灯するか。
・傾斜計の表示と、先導管の傾斜と合っているか。
・TVカメラ装置は、モニタに映像が出るか。
・オーガヘッドは正常に回転するか。先導管との当たり等はないか。
・方向修正を行い、圧力および首振り量は正常か。(上下、左右)
・推進・調整シリンダは正常に作動するか。
・注水を行った際、ヘッド弁は正常に作動するか。
・滑材注入を行った際、滑材注入弁は正常に作動するか。
(6) 坑口取付工
1) 坑口設備の目的
坑口設備は、発進・到達に際し地下水の噴出および土砂の流入防止のために取り付けな
ければならない。
2) 坑口の取付け
埋設管計画中心線の中心と埋設管の中心高さを正確に測量し、坑口を取付ける。
坑口と仮設材(鋼矢板、ライナープレート等)とは、それぞれの上下左右の形状に合わ
せてガス切断し溶接する。また仮設材に対して推進方向が斜めの場合は特に注意し、反力
板と同様にスペーサ等により推進方向に対し坑口を直角に取り付ける。
- 66 -
(7) 鏡切工
1) 鏡切り部の地盤改良
地山の状態を確認するため、鏡切前に木栓を用意し数ヶ所試し切りをし、バール等を地
山に貫通し自立している事を確認する。地盤の自立が不十分な場合は、再度地盤の安定処
理を行う。
(注) 鏡切断部前面の地盤の安定処理が十分でないと、切羽の崩壊や湧水の原因となる。
2) 鏡切り
鏡切りは下から行い、先導管がある程度余裕をもって貫通できるように切断する。鋼矢
板の場合は特にセクション部分を念入りに切断し、切断箇所をチェックする。
3) 止水器の取り付け
切断終了後はすばやく鏡を取り除き、推進部に異物・鏡切りの破片が無いことを確認し
た上でゴムパッキン・リングを取付け、ナットで締め付け固定する。
4) 既設人孔の場合
既設人孔へ到達させる場合は、コンクリート面を先導管がある程度余裕をもって貫通で
きるようにはつり、はつり箇所を念入りにチェックし、既設マンホール用坑口止水器を取
付ける。
(8) 先導管推進工
1) 先導管の発進
発進時は先導管先端部をレバーブロック・ワイヤ等を使用し、検測員の指示に従い高さ
の調整を行い、同時に左右方向についてもバール等で調整する。先導管の刃口が鏡面を貫
通した時点で、場合によっては先導管の高さ・方向を確認した上で鋼材等で管の振れ止め
を作る。(ただし、先導管と埋設管の外径差に注意)
推進速度は「低速」で行い、土質の状態に応じてスクリューの回転数、注水量、排土量
に注意しながら推進する。
(注) 1. 先導管の精度が後続の埋設管にかなり影響するので、慎重に行って下さい。
2. 坑口使用の場合は、先導管がゴムパッキン貫通時、先導管でゴムパッキンを切らな
いように注意する。
2) 推進記録
推進中の記録をとる。記録箇所は4ヶ所以上(推し始め・中間2ヶ所以上・推し終り)。
記録項目は下記の通り。
(埋設管推進工の際も同様に推進完了時まで記録する)
時刻(推進開始・終了)
土質状況(排土状況)
傾斜計表示
方向修正操作(修正方向)
オーガ電流値
推進力
先導管の偏位量(上下・左右) ヘッド注水量
その他(推進速度・オーガ回転数・排土量)等
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(9) 埋設管据付工
1) 埋設管の吊り下ろし
スクリュー、ケーシングをセットした埋設管を発進立坑内部に吊り下ろす場合、合図者
は内部作業員に警笛で知らせ、安全を確認した上で作業を行う。
2) 埋設管の接続
スクリューの連結はOリング、羽根の位置を確認し、スクリュー連結ピンで確実に締め
つける。ケーシングもスクリュー同様に連結ボルトにて左右均等に締め付ける。
油圧ホース、電気ケーブルをケーシングのケーブルガイド内に挿入させる。その際、土
砂や水分が付着しないようにキャップをする。電気ケーブルは、あらかじめ1スパンごと
にテスター等を用いてチェックしておく。
埋設管接続部の水分およびゴミ等をきれいなウエスで拭き取り、確実に接続する。
本機と埋設管をセットする時、管受けブロックに正確に埋設管が受けられるよう、管端
下および左右をよく確認しオペレータに合図を行う。
(注)
1. 止水滑材を管接続部に塗布する場合、規定量を守る。
2. 埋設管・スクリュー・ケーシングの接続の際、ケーブル・ホース類をはさまない
ように注意する。
(10) 埋設管推進工
1) 推進および計測
オペレータは、推進力・オーガ電流値・排土状況を見ながらオーガ回転数、推進速度、
注水量を的確に判断し調整を行う。
検測員は先導管の精度に注意し、ターゲットおよび傾斜計の読みから先導管の移動傾向
を読み取って進行方向を予測し、早めに方向修正を行う。
(注)
1. 修正開始時、通常は修正方向と反対の動き(反力)が出るので、ターゲットおよび
傾斜計の読みでどれくらいの反力が発生したか確認する。(修正を解除した時には、
反力で偏位した量に近い量が戻る)
2. 修正はターゲットが原点に戻る前に早めに解除する。タイミングが遅れると過修正
となり、蛇行の原因となる。また急激な修正は管割れの原因ともなるので注意する。
3. 推進の早い段階で地盤の特長を早くつかみとるようにする。
(A) 無修正の場合、上がる傾向があるのか、下がる傾向があるのか。
(B) 修正開始後、何 cm 推進すれば修正量が適切となるか。
(C) 修正解除後、惰性で何 mm 程度戻るか。
4. 湧水地盤においては1日の推進作業終了時等には、ケーシングにケーシング回収金
具を取り付けて蓋をする。 (ケーシング内土砂の水分流失による締め固まりおよび
切羽の土砂流失防止)
- 68 -
2) 推進記録
推進中の記録を埋設管1本毎に取る。記録箇所は4ヶ所以上(推し始め・中間2ヶ所以
上・推し終り)。記録項目は先導管推進工と同様とし、推進完了時まで記録する。
(11) 先導管回収工
1) 回収作業
先導管到達後、ヘッドを最初に回収する。ヘッド回収後、オーガを回転させてケーシン
グ内の土砂を排出する。 (スクリュー・ケーシング回収作業のため)
(注) 1. 先導管の切り離しは、ワイヤで吊るか下にガイド材を設置した状態で行う。
2. 分割回収時、ターゲットが上下スライド式の物は、必ずターゲットを上に引き上げ
た状態で行う。また先端ケーシングが、先導管内の機器に当たったり、ケーブル・
ホース類に引っかからないように注意して行う。
(12) スクリュー・ケーシング回収工
1) 回収作業
スクリューとケーシングは、別々に回収する。ケーブル・ホース類は、ケーシングと一
緒に回収する。
(注) ケーブル・ホース類を、単独で引っ張って回収することはしない。
- 69 -
第一部
高耐荷力方式・オーガ方式一工程式
(ホリゾンガー工法)
【 積 算 編 】
ホリゾンガー工法
積算編
立坑区分と該当機種
ホリゾンガー工法は、高耐荷力方式・オーガ方式一工程式としてヒューム管等高耐荷力管推進に対応する。
積算は下記のとおり立坑区分並びに管径区分による。尚、管径はヒューム管の呼び径を表す。
《立
坑
区
分》
《機
種》
《管
体》
《管径区分》
呼び径 (mm)
1. 円形φ2.0m立坑用推進機
SH-303型
SH-355型
SH-456型
SEH-508型
半管(1.0m)
半管(1.0m)
半管(1.0m)
半管(1.0m)
(200~250)
(200~250)
(200~350)
(200~350)
2. 円形φ2.5m立坑用推進機(1)
SEH-508型
半管(1.0m,1.2m)
3. 円形φ2.5m立坑用推進機(2)
SEH-616型
半管(1.2m)
(450~600)
4. 矩形3.5m×2.0m立坑用推進機
SH-355型
SH-456型
SEH-508型
標準管(2.0m)
標準管(2.0m)
標準管(2.0m)
(200~250)
(200~350)
(200~400)
5. 矩形4.0m×2.0m立坑用推進機
SH-305型
標準管(2.0m)
(200~250)
6. 矩形4.4m×2.4m立坑用推進機
SH-408型
標準管(2.0m)
(250~300)
7. 矩形4.8m×2.4m立坑用推進機
SH-308型
SH-716型
標準管(2.0m)
標準管(2.0m)
(250~300)
(250~300)
8. 矩形5.6m×2.8m立坑用推進機
SH-716型
標準管(2.43m)
(350~700)
9. 矩形6.4m×3.2m立坑用推進機
SH-1030型
標準管(2.43m)
(800~1,000)
(400)
注)1.本積算編中のゴシック太字での表記は、下水道用標準歩掛表平成24年度に記載の部分を示す。
2.次のとおり国内施工可能台数が少ない機種があります。ご留意願います。
・円形φ2.5m立坑用推進機(2)は関東に1台、矩形6.4m×3.2m立坑用推進機は北海道に1台、
関東に1台、九州に1台となります。
- 70 -
1.積算基準
(1) 本積算資料は、ホリゾンガー工法(オーガ一工程式)により推進管を埋設する場合に適用
する。
(2) 管径はヒューム管の場合、呼び径200~1,000とする。(他推進管は管径による)
(3) ヒューム管の推進延長は下表を標準とする。
表-1 ヒューム管標準推進距離
土 質 別 標 準 推 進 距 離 (m)
立坑区分
管径区分
呼び径 (mm)
A、B
D1
D2
E1~E2
E3
200~250
60 ~ 75
45 ~ 55
45 ~ 50
50 ~ 60
45 ~ 55
300 ~350
70 ~ 80
50 ~ 60
45 ~ 50
55 ~ 65
50 ~ 60
円形φ2.5m立坑用推進機(1)
400
70 ~ 85
50 ~ 65
45 ~ 55
55 ~ 70
50 ~ 65
円形φ2.5m立坑用推進機(2)
450 ~600
70 ~ 90
50 ~ 65
45 ~ 55
55 ~ 70
50 ~ 65
200 ~250
50 ~ 80
45 ~ 60
40 ~ 50
50 ~ 65
50 ~ 65
300 ~350
70 ~ 85
50 ~ 65
45 ~ 55
55 ~ 70
55 ~ 70
矩形3.5m×2.0m立坑用推進機
400
70 ~ 90
50 ~ 70
45 ~ 60
55 ~ 75
55 ~ 75
矩形4.0m×2.0m立坑用推進機
200 ~250
50 ~ 75
45 ~ 55
40 ~ 50
50 ~ 60
50 ~ 60
矩形4.4m×2.4m立坑用推進機
250 ~300
70 ~ 90
50 ~ 70
45 ~ 60
55 ~ 75
55 ~ 75
矩形4.8m×2.4m立坑用推進機
250 ~300
60 ~ 80
45 ~ 60
40 ~ 50
50 ~ 65
45 ~ 60
350 ~500
60 ~100
45 ~ 75
40 ~ 60
50 ~ 80
45 ~ 75
600 ~700
60 ~100
×
×
50 ~ 80
×
800~1,000
60 ~100
×
×
50 ~ 80
×
円形φ2.0m立坑用推進機
矩形3.5m×2.0m立坑用推進機
矩形5.6m×2.8m立坑用推進機
矩形6.4m×3.2m立坑用推進機
(注) 1. 上記推進距離を目安として下さい。ただし管径により異なります。
2. 呼び径200mmは、50mが最大推進距離となります。
3. 呼び径200mmの場合、土質D2、E3は施工不可となります。
(4) 特殊条件における作業については、実情に応じて算出するものとする。
(5) 一日の作業時間は、8時間(昼間実働時間 6.75 時間)とする。
2.推進工配置人員
推進工配置人員は、下記表を標準とする。
表-2 推進工配置人員(人)(D-92-1,A-5-10)
立坑区分
円形φ2.0m
円形φ2.5m
矩形 3.5×2.0m
矩形 4.0×2.0m
矩形 4.4×2.4m
矩形 4.8×2.4m
矩形 5.6×2.8m
矩形 6.4×3.2m
世 話
役
特殊作業員
普通作業員
計
1
3
2
4
1
3
2
6
- 71 -
3.土質区分
表-3 土質区分表
土
質
区分
A
普通土
0<N値≦20
硬質土
20<N値≦50
D1
軟岩
一軸圧縮強度qu≦20N/mm2(200kgf/cm2)
D2
硬岩
一軸圧縮強度20N/mm2(200kgf/cm2)<qu≦70N/mm2(700kgf/cm2)
B
E1
礫混り土 最大礫径:呼び径の1/5以下
礫混り土
E2
最大礫径:表参照
礫混入率:30%以下
礫混入率:30%以下
呼び径 mm
250
300
350
400
450
500
600
700
800
900
1,000
最大礫径mm
70
80
135
150
165
175
185
200
200
220
250
礫・玉石混り土
最大礫径:呼び径の1/2以下
礫混入率:30%以下
E3
備考
1. N値0の自沈層やN値の変動が激しい互層地盤、あるいは崩壊性の大きな地盤の場
合、補助工法が必要な場合がある。
2.滞水層で透水係数K>10-4cm/sec、被水圧p>20kPa(0.2kgf/cm2)の場合は、プレト
ーン工法(泥土圧方式)をご検討下さい。
- 72 -
4.日進量
日進量は、下記表を標準とする。
表-4 標準日進量 (ヒューム管) (表-92-1,A-5-9)
立坑区分
半管仕様
φ2.0m
φ2.5m(1)
φ2.5m(2)
3.5m×2.0m
4.0m×2.0m
3.5m×2.0m
4.4m×2.4m
標
準
管
仕
様
4.8m×2.4m
5.6m×2.8m
6.4m×3.2m
備考
呼び径
(mm)
A土質
B土質
200
250
300
350
400
450
500
600
200
250
300
350
400
250
300
250
300
350
400
450
500
600
700
800
900
1,000
5.8
5.6
5.4
5.2
5.0
4.8
4.5
4.3
8.6
7.5
7.0
6.5
6.0
7.9
7.4
8.1
7.8
7.5
7.3
7.0
6.8
6.3
5.9
5.7
5.5
5.2
5.1
4.9
4.7
4.5
4.3
4.5
4.2
4.0
7.0
6.6
6.1
5.6
5.1
6.9
6.4
7.5
7.2
6.9
6.6
6.4
6.1
5.6
5.2
4.9
4.7
4.5
日進量(単位:m/日)
D1土質 D2土質 E1土質
2.4
2.2
2.0
1.8
1.6
1.6
1.4
1.3
2.6
2.4
2.2
2.0
1.8
2.5
2.3
4.8
4.6
4.4
4.2
4.0
3.8
―
―
―
―
―
―
1.2
1.1
1.0
0.9
0.8
―
―
―
1.3
1.2
1.1
1.0
1.4
1.3
2.3
2.2
2.1
2.0
1.9
―
―
―
―
―
―
4.1
4.0
3.9
3.8
3.7
3.5
3.2
3.0
4.8
4.6
4.4
4.2
4.0
4.8
4.6
5.2
4.8
4.5
4.3
3.9
3.4
3.0
2.8
2.5
2.3
2.2
E2土質
E3土質
3.5
3.4
3.3
3.2
3.1
2.9
2.7
2.7
4.0
3.8
3.6
3.4
3.2
4.0
3.8
4.6
4.5
4.3
4.0
3.5
3.2
2.8
2.6
2.3
2.1
2.0
―
3.3
3.2
3.1
3.0
2.6
2.4
2.2
―
3.6
3.5
3.3
3.1
3.8
3.7
4.1
4.0
3.8
3.5
3.2
―
―
―
―
―
―
1.標準管仕様の3.5m×2.0mのヒューム管呼び径350、400の場合、ヒューム管長は2.0mとする。
2.半管仕様の管長は1mとする、尚呼び径350~500については1.0m、1.2mが選択できる。
3.車上プラントを使用する場合の日進量は、作業帯の設置、撤去及びケーブル・ホース類等の接続、取り外
し作業に要する時間(60分)を考慮して標準日進量に補正係数0.88 を乗じて算出する。
- 73 -
表-5 標準日進量 (鋼管)
立坑区分
半管仕様
φ2.0m
φ2.5m(1)
φ2.5m(2)
3.5m×2.0m
4.0m×2.0m
3.5m×2.0m
標
準
管
仕
様
4.4m×2.4m
4.8m×2.4m
5.6m×2.8m
呼び径
(mm)
A土質
B土質
200
250
300
350
400
450
500
600
700
200
250
300
350
400
450
500
350
400
450
350
400
450
500
600
700
750
850
5.4
5.1
4.8
4.5
4.3
4.1
3.9
3.6
3.3
8.1
7.8
7.5
6.5
6.0
5.7
5.4
6.8
6.3
5.9
7.1
6.6
6.5
6.3
6.0
5.6
5.3
5.0
4.7
4.5
4.3
4.1
3.8
3.5
3.4
3.2
3.0
7.0
6.6
6.2
5.8
5.3
5.0
4.7
6.0
5.6
5.2
6.5
6.2
6.1
5.8
5.4
5.0
4.8
4.5
日進量(単位:m/日)
D1土質 D2土質 E1土質
2.6
2.4
2.2
2.0
1.8
1.6
1.4
1.3
―
2.9
2.7
2.5
2.3
2.1
1.9
1.7
2.4
2.2
2.0
4.4
4.1
4.0
3.9
3.7
―
―
―
1.4
1.3
1.2
1.1
1.0
0.9
1.0
―
―
―
―
―
1.3
1.2
1.1
1.0
1.4
1.3
1.2
2.2
2.1
2.0
1.9
―
―
―
―
E2土質
E3土質
3.3
3.2
3.1
3.0
2.9
2.8
2.7
2.4
2.1
4.1
3.9
3.7
3.5
3.3
3.1
2.9
3.7
3.5
3.3
4.2
4.1
4.0
3.7
3.5
3.2
2.6
2.4
3.2
3.1
3.0
2.9
2.8
2.7
2.6
2.2
1.9
―
―
―
3.3
3.2
3.0
2.8
3.5
3.4
3.2
3.8
3.7
3.5
3.3
3.1
3.0
―
―
4.0
3.8
3.6
3.4
3.3
3.2
3.1
2.9
2.5
4.8
4.6
4.4
4.2
4.0
3.8
3.6
4.4
4.1
3.9
4.7
4.3
4.1
3.9
3.7
3.4
2.8
2.6
備考 1.記載されている呼び径以外の鋼管については別途検討のこと。
2.この日進量は鋼管の有効長をヒューム管と同じにした場合の値である。
3.車上プラントを使用する場合の日進量は、作業帯の設置、撤去及びケーブル・ホース類等の接続、取り外
し作業に要する時間(60分)を考慮して標準日進量に補正係数0.88 を乗じて算出する。
5.工
5.工 程
1推進区間の標準的な工程を次に示す。
表-6 工程表(表-92-3,A-5-10)
立
工
種
坑 区 分
円形φ2.0m
円形φ2.5m
矩形 3.5×2.0m
矩形 4.0×2.0m
矩形 4.4×2.4m
矩形 4.8×2.4m
矩形 5.6×2.8m
矩形 6.4×3.2m
4日
6日
8日
① 準 備 工 立坑掘削完了時より推進開始まで
② 推進工
推進延長/日進量
1つの立坑で2方向に推進する場合に
③ 方 向 転 換 1方向推進完了後より2方向推進開始
まで
推進完了後より推進設備撤去・器具清
④ 後片付
掃まで
- 74 -
3日
3日
6日
3日
2日
5日
6.推進工歩掛り
本工事費内訳
種
本
目
工
事
形 状 寸 法
単 位
数
量
単
価
金
額
摘
要
費
管 路 施 設 工
推
進
工
呼び径○○
高耐荷力方式・
泥土圧方式
一工程式
式
1
マ ン ホ ー ル 設 置 工
式
1
ま す 設 置 及 び
取 付 管 布 設 工
式
1
立
坑
工
式
1
付
帯
工
式
1
推 進 水 替 工
式
1
補
法
式
1
共 通 仮 設 費
式
1
式
1
式
1
A-1
直 接 工 事 費 計
助
工
純 工 事 費 計
現 場 管 理 費
工 事 原 価 計
一 般 管 理 費
本 工 事 費 計
推進工内訳
A-1
路線延長 ○○m(マンホール中心間隔)
管渠延長 ○○m
推進延長 ○○m
推進工(呼び径○○)
種
目
形
状 寸 法
単
位
数
量
単
価
金
額
摘
要
推
進
管 呼び径 ○○mm用
本
推
進
工
m
B-1
工
m
開削工法標準歩掛りによる
工
m
B-2
工
式
管
布
注
仮
設
入
設
備
1
立
坑
工
箇所
水
替
工
式
1
発 生 土 処 分 工
式
1
止
水
滑
材
箇所
目 地 モ ル タ ル 工
箇所
B-3
B-4
B-5
計
- 75 -
B-1
推進工
種
推
(1m当り)
目
進
形 状 寸 法
単 位
工 呼び径 ○○mm用
数
m
量
単
価
金
額
1
摘
要
C-1-1
計
C-1-1
種
世
推進工 (D-92-1,A-5-10)(D-403-1,A-5-22)
目
話
形
状 寸 法
単
位
数
量
役
人
1.0
特
殊
作
業
員
人
3.0
普
通
作
業
員
人
2.0
工
人
1.0
日
1.0
日
1.0
溶
接
トラッククレーン賃 料
油圧伸縮ジブ型
○t吊
クレーン装置付トラック運転費 4t積、2.9t吊
車上プラント用トラック賃料
4t積
単
(1m当り)
価
金
額
摘
要
鋼管推進時
標準管の場合
200,250~700:4.9t吊
800~1,000:10~11t吊
半管の場合
200~300 機 - 18
350~500 機 - 18
600
機 - 18
台
備考 4
機 械 器 具 損 料
日
1
C-1-1-1
発動発電機運転費
日
1.0
C-1-1-5
諸雑費
式
1
備考 1
計
1日当り
1m当り
備考
計/推進日進量
1. 諸雑費は、電力料、反力板、検測器等の費用で労務費とトラッククレーン賃料の合計額の3.0%
を計上する。
2. なお、電源に発動発電機を使用する場合には、発動発電機運転費を計上する。発電発動機を使用す
る場合は、諸雑費は2.0%を上限として計上できる。
3.車上プラントの場合補正日進量の算出は、標準日進量に0.88を乗じたものとする。
4.φ200~φ400の半管の場合、発電機の有無にかかわらず車上トラック台数は2台とする。
表-7 車上プラントトラック台数
適用条件
C-1-1-1
種
車上プラント用トラック台数
発動発電機を積載しない場合
2台
発動発電機を積載する場合
3台
推進工機械器具損料
目
形
状 寸 法
(1日当り)
単
位
数
量
単
価
金
額
摘
要
推進機械器具損料(1)
日
1
C-1-1-2
推進機械器具損料(2)
日
1
C-1-1-3
注水機械器具損料
日
1
C-1-1-4
計
- 76 -
C-1-1-2
種
推進工機械器具損料(1) (E-92-1,A-5-11)
目
形
状 寸 法
単
位
数
量
推
進
機
損
料
日
1
溶
接
機
損
料 400A
日
1
単
(1日当り)
価
金
額
摘
要
鋼管推進時
計
備考 推進機損料は運転当りの運転時間を乗じた損料とする。
C-1-1-3
種
先
導
推進工機械器具損料(2) (E-92-2,A-5-11)
目
管
損
形
状 寸 法
単
位
数
量
料 呼び径 ○○mm用
個
1
先端スクリュー損料 呼び径 ○○mm用
本
1
標準スクリュー損料 呼び径 ○○mm用
本
a
先端ケーシング損料 呼び径 ○○mm用
本
1
標準ケーシング損料 呼び径 ○○mm用
本
a
オ ー ガ ヘ ッ ド 損 料 呼び径 ○○mm用
個
1
油 圧 ホ ー ス 損 料
本
b
油 圧 ホ ー ス 損 料
式
1
電気ケーブル損料
本
c
電気ケーブル損料
本
d
単
価
(1日当り)
金
額
摘
要
油圧ユニット・
推進機間用
計
1m当り
1 日 当 り
計×推進日進量
備考 数量は次式により算出する。ただし、少数以下は切上げて整数とする。
<円形φ2.0m,φ2.5m,矩形3.5m×2.0m,4.0m×2.0m,4.4m×2.4m立坑用推進機使用時>
L
L
L
b = 2×
c = 1+
a=
d=1
10
10
ℓ
<矩形4.8m×2.4m,5.6m×2.8m, 6.4m×3.6m立坑用推進機使用時>
d=
L
L
L
c=
b = 5×
20
10
ℓ
ここに、L :1推進区間の推進延長
ℓ :推進管一本あたりの長さ
a=
C-1-1-4
種
目
L
10
注水機械器具損料
形
状 寸 法
(1日当り)
単
位
数
グラウトポンプ損料 8kW
日
1
潜 水 ポ ン プ 損 料 2.2kW 口径50mm
日
1
水
日
1
槽 小容量のもの
量
計
- 77 -
単
価
金
額
摘
要
C-1-1-5
種
燃
発動発電機運転費
目
形
料
費
(1日当り)
状 寸 法
単
軽油
位
数
量
単
価
金
額
摘
要
ℓ
発動発電機賃料
日
1.0
計
備考 1.発動発電機は、呼び径250~700は100KVA、呼び径800~1000は125KVAを適用する。
2.発動発電機の1日当り運転時間は8時間とする。
3.呼び径200~350の半管の場合は60KVAとする。
表-8 運転1日当り燃料消費量
呼 び 径
機 - 18
運
燃
ー
諸
200~350
―
78
400~600
250~700
128
―
800~1000
160
形状寸法
転
料
レ
標準管
目
殊
ク
半管
ク レ ― ン 装 置 付 ト ラ ッ ク 運 転 費 (A-5-45)
種
特
軽油(ℓ/日)
ン
損
雑
(1日当り)
単位
数量
人
1.0
運転労務数量(1.0)
手
単 価(円)
金 額(円)
摘
要
費
軽油
ℓ
38
燃料消費量(38)
料
4t積,2.9t吊
供用日
1.2
機械損料数量(1.2)
式
1
費
計
備考 泥土圧方式の場合に適用する。
B-2
注入工
種
滑
材
(1m当り)
目
注
入
形
状 寸 法
単
工 呼び径 ○○mm用
位
数
m
裏 込 材 注 入 工
量
単
価
金
額
1
摘
要
C-2-1
刃口推進工法参照
(800以上、必要時)
m
計
C-2-1
種
滑材注入工(D-92-3,A-5-12)
目
滑
形
状 寸 法
単
位
(1m当り)
数
量
単
価
金
額
摘
要
材
k ℓ
表-9
料
kWh
表-9
滑材注入機械器具損料
m
1
C-2-1-1
諸
式
1
端数処理
電
力
雑
費
計
備考 1.滑材注入工は、管と地山の摩擦力の低減及び空隙の充填をするもので、全ての土質で計上する。
2.滑材注入延長は推進延長とする。
3.滑材注入の労力(グラウト機器運転、滑材注入作業等)は、推進作業の編成人員の特殊作業員、
普通作業員が兼ねるものとし、この工種では計上しない。
- 78 -
C-2-1-1
種
滑材注入機械器具損料 (E-92-3,A-5-12)
目
形
状 寸 法
グ ラ ウ ト ポ ン プ 損 料 ○○kW 単筒
グ ラウトミキサ損 料
潜
水
ポ
ン
水
2kW
200 ℓ×2槽
単
位
数
量
単
(1m当り)
価
金
額
摘
要
200~ 700:4kW
800~1,000:8kW
日
日
プ 2.2kW
日
1
槽 小容量
日
1
小計
1日当り
1m当り
計/推進日進量
ク ゙ ラ ウ ト ホ ー ス 損 料 φ○○mm×4m
本
a
計
備考 1.グラウトポンプ及びグラウトミキサの注入1m当り損料日数は次式による。
1m当り損料日数=1/推進日進量(m/日)
2.グラウトホースの注入1m当り使用本数は次式による(損料単価が推進1m当りで算出されるもの。)
ただし、( )の小数以下は切り上げて整数とする。
1
 L 
a= 2 +
×

2
 4 
ここに L:1推進区間の推進延長とする。
表-9 滑材注入工歩掛表(ヒューム管) (参考) (1m当り)
呼び径 滑 材
(mm) ( kℓ)
立坑区分
半管仕様
φ2.0m
φ2.5m(1)
φ2.5m(2)
3.5m×2.0m
4.0m×2.0m
3.5m×2.0m
4.4m×2.4m
標準管仕様
4.8m×2.4m
5.6m×2.8m
6.4m×3.6m
備考
200
250
300
350
400
450
500
600
200
250
300
350
400
250
300
250
300
350
400
450
500
600
700
800
900
1,000
0.014
0.015
0.017
0.020
0.022
0.024
0.027
0.030
0.014
0.015
0.017
0.020
0.022
0.015
0.017
0.015
0.017
0.020
0.022
0.024
0.027
0.030
0.035
0.038
0.043
0.047
A土質
B土質
5.0
5.2
5.4
5.6
5.9
6.1
6.5
6.9
3.4
3.9
4.2
4.5
4.9
3.7
4.0
3.6
3.8
3.9
4.0
4.2
4.3
4.6
5.0
7.6
7.9
8.4
5.7
6.0
6.2
6.5
6.8
6.5
7.0
7.4
4.2
4.4
4.8
5.2
5.7
4.2
4.6
3.9
4.1
4.2
4.4
4.6
4.8
5.2
5.6
8.9
9.3
9.7
電力量(kWh)
D1土質 D2土質 E1土質
12.2
13.3
14.6
16.3
18.3
19.5
20.9
22.7
11.3
12.2
13.3
14.6
16.3
11.7
12.7
6.1
6.4
6.7
7.0
7.3
7.7
-
-
-
-
-
通常1液性の滑材を使用する。
- 79 -
―
24.4
26.6
29.3
32.5
36.6
―
―
20.9
22.5
24.4
26.6
29.3
20.9
22.5
12.7
13.3
13.9
14.6
15.4
-
-
-
-
-
-
7.1
7.3
7.5
7.7
7.9
8.4
9.2
9.8
6.1
6.4
6.7
7.0
7.3
6.1
6.4
5.6
6.1
6.5
6.8
7.5
8.6
9.8
10.5
17.4
18.9
19.8
E2土質
E3土質
8.4
8.6
8.9
9.2
9.4
10.1
10.8
10.9
7.3
7.7
8.1
8.6
9.2
7.3
7.7
6.4
6.5
6.8
7.3
8.4
9.2
10.5
11.3
18.9
20.7
21.8
―
8.9
9.2
9.4
9.8
11.3
12.2
13.4
7.9
8.1
8.4
8.9
9.4
7.7
7.9
7.1
7.3
7.7
8.4
9.2
10.1
-
-
-
-
-
滑材注入範囲
注入量(kℓ/m)=
(管外径+0.1m)2-(管外径)2)×π/4×24 %
B-3
仮設備工
種
坑
(一式)
目
状 寸 法
単
位
数
量
単
価
金
額
摘
工
箇所
C-3-1
工
箇所
C-3-2
推 進 設 備 据 換 工
箇所
先導管据付撤去工
箇所
C-3-3
スクリューコンベヤ類撤去工
m
C-3-4
箇所
C-3-5
推
口
形
進
鏡
設
切
備
り
工
要
計
備考
方向転換のための推進設備据換工は、推進設備工の50%とする。
C-3-1
種
止
坑口工(D-98-2,A-5-48)
目
水
形
状 寸 法
(1箇所当り)
単
位
器
組
数
量
単
価
金
額
摘
1
表-10
C-3-1-1
表-10
C-3-1-2
鋼
材
溶
接
工
m
鋼
材
切
断
工
m
普
通
作
業
員
人
表-10
日
表-10
トラッククレーン賃 料
諸
雑
油圧伸縮ジブ型4.9t吊
費
式
要
1
端数処理
計
備考 1.坑口工は、立坑内への水・土砂等の流入を防止するためのもので、必要に応じて計上する。
2.1推進区間の必要箇所数は、発進部および到達部の2箇所となる。
る。
種 目
呼び径(mm)
200
250
300
350
400
450
500
600
700
800
900
1,000
表-10 坑口工歩掛表(表-98-2,A-5-47)
(1箇所当り)
止水器
鋼材溶接工
鋼材切断工
普通作業員
トラッククレーン
(m)
(m)
(人)
賃料 (日)
(組)
2.1
4.2
0.5
0.50
2.4
4.8
0.6
0.55
2.7
5.4
0.7
0.60
2.9
5.8
0.8
0.65
3.2
6.4
0.9
0.70
3.5
7.0
0.9
0.75
1
3.7
7.4
1.0
0.80
4.0
8.0
1.1
0.90
4.6
9.2
1.3
1.00
6.0
12.0
1.7
1.35
6.5
13.0
1.8
1.45
7.0
14.0
2.0
1.55
- 80 -
C-3-1-1
種
鋼材溶接工(E-98-1,A-5-48)
目
形
状 寸 法
単
位
(1m当り)
数
量
電
力
料
kWh
2.7
溶
接
棒
kg
0.4
世
話
役
人
0.010
溶
接
工
人
0.076
普
通
作
業
員
人
0.021
溶
接
機
損
料 250A
日
0.076
費
式
1
諸
雑
単
価
金
額
摘
要
備考
計
備考
諸雑費は溶接棒金額の30%以内を上限として計上する。
C-3-1-2
種
鋼材切断工(E-92-2,A-5-48)
目
形
状 寸 法
単
位
(1m当り)
数
量
単
価
金
額
摘
要
3
酸
ア
セ
チ
レ
素
m
0.163
ン
kg
0.028
世
話
役
人
0.007
溶
接
工
人
0.053
員
人
0.020
費
式
1
普
通
作
諸
業
雑
備考
計
備考
諸雑費はアセチレン金額の30%以内を上限として計上する。
C-3-2
種
世
推進設備工(D-101-4,A-5-59)
目
形
話
状 寸 法
単
位
(1箇所当り)
数
量
単
価
金
額
摘
役
人
表-11
特
殊
作
業
員
人
表-11
普
通
作
業
員
人
表-11
日
備考
トラッククレーン賃 料
諸
雑
油圧伸縮ジブ型〇~○t吊
費
式
1
要
端数処理
計
備考
1.方向転換のために推進設備を据換える場合は,推進設備工の50%を計上する。
2.φ2.0m,φ2.5,矩形3.5m×2.0m,4.0m×2.0m,4.4m×2.4m立坑用推進機使用時は4.9t吊。
その他の機種使用時は、呼び径250~700で10~11t吊、呼び径800~1,000で15~16t吊。
表-11 推進設備工歩掛表(表-101-2,A-5-54)
(1箇所当り)
種 目
トラッククレーン
世話役
特殊作業員 普通作業員
(人)
(人)
(人)
賃料(日)
2.0
2.5
3.0
4.0
6.25
8.0
5.0
5.0
6.0
2.0
2.5
3.0
呼び径(mm)
半管
標準管
200 ~ 600
200 ~ 700
800 ~1,000
- 81 -
C-3-3
先導管据付撤去工(D-101-6,A-5-59)
種
世
目
形
話
状 寸 法
単
位
役
人
特
殊
作
業
員
人
普
通
作
業
員
人
トラッククレーン賃 料
諸
雑
油圧伸縮ジブ型
〇t吊
数
量
(1箇所当り)
単
価
金
額
要
200~ 450:4.9t吊
500~1,000:10~11t吊
日
費
摘
式
1
端数処理
計
表-12 先導管据付撤去工歩掛表(表-101-3,A-5-54)(一体回収、1箇所当り)
世話役
トラッククレーン運転日数
種 目
特殊作業員 普通作業員
(人)
呼び径(mm)
(人)
(人)
(日)
規 格
200 ~ 450
500 ~ 1,000
0.8
0.8
1.6
1.6
1.6
1.6
0.8
0.8
4.9t吊
10~11t吊
表-13 先導管据付撤去工歩掛表 (分割回収、1箇所当り)
世話役
トラッククレーン運転日数
特殊作業員 普通作業員
種 目
(人)
(人)
(人)
呼び径(mm)
(日)
規 格
200 ~ 450
500 ~ 1,000
1.0
1.0
2.0
2.0
2.0
2.0
1.0
1.0
4.9t吊
10~11t吊
備考 小型立坑では、先導管を分割し撤去する。
C-3-4
スクリューコンベヤ類撤去工(D-92-2,A-5-11)
種
世
目
話
形
状 寸 法
単
位
数
量
役
人
1.0
単
価
(1m当り)
金
額
摘
特
殊
作
業
員
人
2.0
普
通
作
業
員
人
2.0
トラッククレーン賃 料
日
1.0
表-14
諸
式
1
端数処理
要
油圧伸縮ジブ型〇t吊
雑
費
1日当り
計
計/日当りスクリューコンベア類撤去量
1m当り
備考 スクリューコンベヤ類撤去延長は推進延長とする。
表-14 スクリューコンベヤ類撤去工歩掛表(表-92-4,A-5-12) (単位:m/日)
名
称
呼 び 径 (mm)
半管
200~600
日 当 り 撤 去 量
トラッククレーン規 格
40
200~450
65
4.9t吊
- 82 -
標準管
500~700
50
800~1,000
40
10~11t吊
C-3-5
鏡
鏡切り工(D-100-2~5,A-5-52)
種
目
切
り
形
状 寸 法
単
工
位
(1箇所当り)
数
量
単
価
金
額
摘
要
表-15
C-3-5-1
m
計
表-15 鏡切り延長(表-100-2,A-5-50)(1箇所当り)
種 目
ライナープレート
鋼矢板
鋼製ケーシング
呼び径(mm)
(m)
(m)
(m)
200
250
300
350
400
450
500
600
700
800
900
1,000
2.0
2.5
3.0
3.0
3.5
3.5
4.0
4.5
5.0
5.0
5.5
5.5
2.0
2.0
2.0
3.0
3.0
3.5
4.0
4.5
6.0
7.0
8.0
9.0
2.0
2.1
2.4
2.7
3.0
3.3
3.5
4.2
4.8
5.0
5.2
5.4
備考 発進口、到達口とも切断延長は同延長とする。
C-3-5-1
種
鏡切り工(E-100-1,A-5-52)
目
形
状 寸 法
単
位
(1m当り)
数
量
単
価
金
額
摘
世
話
役
人
表-16
溶
接
工
人
表-16
員
人
表-16
費
式
普
通
作
諸
雑
業
1
要
表-16
計
備考
諸雑費は,酸素及びアセチレン等の費用であり,労務費に表-16の率を乗じた金額を上限として計上
する。
種 目
世
溶
普
通
諸
表-16 鏡切り工歩掛表(切断延長1m当り)(表-100-10,A-5-52) (人/m)
土留種類
ライナープレート
鋼矢板Ⅱ型
鋼矢板Ⅲ型
小型立坑
(t=2.7~3.2mm)
t=10.5mm
t=13.0mm
(鋼製ケーシング)
話
役
接
工
作 業 員
雑
費
0.006
0.051
0.019
労務費の5%
0.007
0.057
0.008
0.059
0.022
労務費の10%
- 83 -
0.008
0.059
0.019
B-4
発生土処分工
種
目
(1式当り)
形
状 寸 法
単
位
数
量
単
価
金
額
摘
要
3
発 生 土 処 分 工
m
仮 置 き 運 搬 工
m
C-4-1
計
備考 1.仮置き運搬工とは、工事現場から仮置き場までの運搬である。
2.発生土処分工とは、仮置き場より処分地までの運搬であり、仮置き場よりの積込み、運搬及び処
分費は別途とする。
3.排出土量は、注水等により膨張するので切削土量の1.3倍とする。
C-4-1
種
一
仮 置 き 運 搬 工(ダンプトラック運転)
目
般
運
転
形
状 寸 法
手
単
位
数
(1m当り)
量
単
価
金
額
摘
要
人
kw×燃料消費率×運転時間
燃
料
費
軽
油
ℓ
運転時間:表-18,19
ダンプトラック損料 積載重量○t積
日
1
タ イ ヤ 損 耗 費
日
1
C-4-1-1
計
1日当り
3
1m 当り
計/推進日進量
備考 1.標準としては2t、4t、6tダンプトラックの借上げ方式とする。
なお、これにより難い場合は積上げ方式とすることができる。
2.軽油、一般運転手数量は運転時間に応じて計上する。
表-17 ダンプトラックの車種と積載量 (単位:m3)
車 種
2t車
4t車
6t車
粘性土・砂・砂質土
1.1
2.2
3.3
礫質土
1.0
2.0
3.0
表-18 ダンプトラックの車種と運転手及び軽油数量 (1時間当り)
車 種
2t車
4t車
6t車
運転手(人)
0.17
0.17
0.17
軽
4.4
6.8
8.3
油( ℓ)
表-19 ダンプトラック借上げ基準
種
別
1日当り
掘削土量
粘性土・
砂・砂質土
礫質土・
玉石混り
土
1.1m3/日以下
1.1~2.2m3/日
2.2~4.4m3/日
4.4m3/日以上
2t車
4t車
回 数
運転時間
1
2h
6t車
回 数
回 数
1
2
2h
4h
運転時間
運転時間
2
4h
2
4h
3
1.0m /日以下
1.0~2.0m3/日
2.0~4.0m3/日
4.0m3/日以上
1
2h
1
2
- 84 -
2h
4h
C-4-1-1
種
ダンプトラック機械器具損料
目
形 状 寸 法
単 位
ダ ン プ ト ラ ッ ク 積載重量○t積
ダ ン プ ト ラ ッ ク
(1日当り)
数
量
単
価
日
1
a
時間
H
b
金
額
摘
要
計
備考 a:供用1日当り損料
b:運転1時間当り損料
H:ダンプトラック1日当り実働時間(表-8)
表-20 1日当り排出土量表(ヒューム管)[参考]
立坑区分
半管仕様
φ2.0m
φ2.5m(1)
φ2.5m(2)
3.5m×2.0m
4.0m×2.0m
3.5m×2.0m
4.4m×2.4m
標準管仕様
4.8m×2.4m
5.6m×2.8m
6.4m×3.2m
B-5
止
呼び径
(mm)
A土質
B土質
200
250
300
350
400
450
500
600
200
250
300
350
400
250
300
250
300
350
400
450
500
600
700
800
900
1,000
0.68
0.85
1.04
1.25
1.46
1.71
1.92
2.38
1.01
1.13
1.35
1.56
1.75
1.19
1.43
1.11
1.40
1.73
2.11
2.49
2.90
3.77
4.73
5.43
6.62
7.72
0.60
0.74
0.91
1.08
1.26
1.60
1.79
2.21
0.83
1.00
1.18
1.34
1.49
1.04
1.24
1.03
1.30
1.60
1.91
2.27
2.60
3.35
4.17
4.65
5.66
6.68
排出土量(m3)
D1土質
D2土質
E1土質
0.28
0.33
0.39
0.43
0.47
0.57
0.60
0.72
0.31
0.36
0.42
0.48
0.53
0.38
0.44
0.68
0.83
1.02
1.21
1.42
1.62
-
-
-
-
-
―
0.18
0.21
0.24
0.26
0.28
―
―
0.17
0.20
0.23
0.26
0.29
0.21
0.25
0.31
0.40
0.49
0.58
0.67
―
-
-
-
-
-
目
水
滑
E3土質
0.41
0.51
0.64
0.77
0.91
1.03
1.15
1.49
0.47
0.57
0.70
0.82
0.93
0.61
0.73
0.63
0.81
0.99
1.16
1.24
1.38
1.68
2.08
2.19
2.53
2.97
―
0.50
0.62
0.74
0.88
0.92
1.02
1.22
0.44
0.54
0.68
0.79
0.91
0.57
0.71
0.56
0.72
0.88
1.01
1.14
1.24
―
―
―
―
―
0.48
0.61
0.75
0.91
1.08
1.24
1.36
1.66
0.57
0.70
0.85
1.01
1.17
0.73
0.89
0.71
0.86
1.04
1.24
1.39
1.45
1.80
2.24
2.38
2.77
3.27
止水滑材
種
E2土質
(管継手1箇所当り)
形
状 寸 法
材
単
位
数
量
単
価
金
額
kg
摘
要
表-21
計
表-21 ヒューム管用止水滑材使用量 (管継手1箇所当り)
呼び径(mm)
200
250
300
350
400
450
500
600
700
800
900
1,000
使用量(kg)
0.040
0.050
0.060
0.070
0.085
0.090
0.095
0.110
0.125
0.140
0.160
0.180
- 85 -
エンビ・ホリゾン推進協会
事務局 〒103-0025
東京都中央区日本橋茅場町 2-4-9
三和機材株式会社内
TEL 03-3669-1101 FAX 03-3667-0870
http://www.envi-horizon.gr.jp
e-mail [email protected]
150811
ダウンロード

ホリゾンガー工法 - エンビ・ホリゾン推進協会