休養とこころの健康
健康日本21の地域への展開
日本大学医学部公衆衛生学
原野 悟
健康づくりへのアプローチ
 個人対応
– 健康相談・面談
– 健康教育・指導
 集団対応
– 健康キャンペーン
– 社会的資源の活用・基盤整備
国民健康づくり対策

アクティブ80ヘルスプラン
– 健康づくりの環境整備
– 栄養・運動・休養の要素よりのアプローチ
– 国民の自助努力と方法的一般化

健康日本21
– 地域の実状にそった施策づくり
– 優先課題の採択
– 目標値の設定
休養とこころの健康
(健康日本21)
課題
 こころの健康

– 休養
– ストレス
– 睡眠

こころの病気
– 自殺
休養とこころの健康
(健康日本21)

目標値
– 最近ストレスを感じた人
54.5%を1割以上減少
– 睡眠を十分とれていない人
23.1%を1割以上減少
– 睡眠補助品を使用する人
14.1%を1割以上減少
– 自殺者
31,755人を22,000人以下に減少
ベンチマーク Benchmark
水準測定のための基準点
= 基底値、目標値
正常値ではない!
基準は変動しうる
相対的位置づけ
指 標
一組の頻度(度数)や計測値の組
み合わせ
 採点尺度
 分母と分子の関係
 率、比、割合、スコアシステム

NeedsとPriority

Needs – ニーズ、必要性
– 保健サービスの分布、利用度
– 保健サービスの分配
– どこに、だれに

Priority – 優先順位
– 重要度、緊急性、実現可能性
– 健康資源の重点配分
– なにを
社会的ニーズ

規範的ニーズ Normative Need
– 専門家の基準

感覚的ニーズ Felt Need
– 大衆の認知、期待、願望

明示的ニーズ Expressed Need
– 需要

比較的ニーズ Comparative Need
– 他との差異
不適当なニーズ Unmet Needs
未対処なニーズ
必要と思われるところに適切なサービス
が必要なだけ供給されていない状態
利用度や利便性の低さ
過剰供給の逆
調査と評価が大切
ニーズの評価法

Social Indicators Approach
 Tracers Conditions
 Sentinel Events
 Epidemiological Risk Approach
 Key Information Approach
 Community Forum Approach
 Rates-under-treatment
 Etc.
Indicators Approach
1.
2.
3.
4.
5.
分析する地理的単位を選定
変数・指標の定義
変数・指標ごとに全対象地域の平均と標
準偏差を算出し、Zeta値を求める
Zeta = (Xi – m) / s
Zeta値より点数を決定
例えば、1.5 ≦Zeta <2.5 なら2点
各点数を地理的単位ごとに合計し、順位
を決定
Community Forum Approach





地域ごとにフォーラムを開催
自由な発言よりニーズを探る
コンセンサスを得る
各地域のニーズを比較して決定
短所
–
–
住民の期待や願望に左右される
問題が複雑だと決定が困難
優先順位の評価法

Simplex Method
 Nominal Group Model
 PAHO-Cendes Criteria
 Hanlon Method
 Cost / Effectiveness Criteria
 Epidemiological Measures (RR, AR)
 QALYs
 Etc.
PAHO-Cendes Criteria-1
1.
2.
検討する健康問題や課題を選択する
それぞれの健康問題や課題について、
各人が10点満点で以下の項目に配点
–
–
–
–
–
程度 Extent:広がり
重大さ Seriousness:深さ
予防可能性 Preventability
地域的関心 Local Concern
時代の趨勢 Time Trend
PAHO-Cendes Criteria-2
3.
それぞれの項目に重み値をかける
–
–
–
–
–
4.
程度:5
重大さ:5
予防可能性:3
地域的関心:3
時代の趨勢:2
健康問題・課題ごとに上記の点数を合計
する
PAHO-Cendes Criteria-3
5.
6.
各人の点数を基に健康問題・課題ごとの
平均点を算出する
平均点の高い健康問題・課題より淳に優
先順位をつける
Hanlon Method

検討項目
– 問題の大きさ:A
– 問題の重大さ:B
– 解決の予測される効果(問題の解決可能性):C
– PEARL因子:D






適正さ Propriety
経済的実現可能性 Economic Feasibility
受容可能性 Acceptability
資源利用可能性 Resource Availability
法的見地 Legality
全体の配点 (A+B)×C×D
Six Chairs 6つの椅子
(Risk Management)

1.
2.
3.
4.
5.
6.
意志決定者・リーダー
保健専門職・科学者
予算専門家
報道広報担当者
政治・政策的助言者
法律専門家
市民グループ代表
対象へのアプローチ

個人対応
– 健康教育プログラム

集団対応
– 健康キャンペーン

方法論
–
–
–
–
行動理論
ソーシャル・マーケッティング
説得的コミュニケーション
標的集団の特定
ただ実行すればよいか?
計画のための事前評価
現状の把握
改善のための事後評価
ベンチマーク、目標値との比較
調査することが重要
休養へのアプローチの問題点
多要因による
 自覚的
 背景要因が個別的
 年齢(年代)差、性差、地域差、など
 基準値が少ない
 改善状態が明確でない
 量と質のバランス

休養所要量は可能か?
栄養所要量
Recommended Dietary Allowance (RDA)
調査結果の平均+2×標準偏差
 休養所要量
Recommended Rest Allowance (RRA)
調査結果の平均+2×標準偏差(日
数)
「国民休養調査」の必要性!
「住民休養調査」で地域の指標を決定

休養所要量の展開
健康状態との因果関係の解明
 疫学データを基にした基準量へ
栄養における食事摂取基準を参考
Dietary Reference Intakes
 地域格差の比較
社会経済状態(SES)や環境要因を含め
た背景の探求

質へのアプローチ

男性更年期と休日の過ごし方について
– 杉山、細谷ら

余暇時身体活動レベルと心疾患死亡
– Leon, Rauramaaら
 積極的休養の根拠
 ボランティアや知的活動は?
 更なる疫学研究の必要性
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休養とこころの健康 健康日本21の地域への展開