スラックス
－財市場ミクロ－
スラックスの定義（ゼミ内）
スラックス＝資源の余剰
スラックスの発生によって
効率的な資源配分が達成できない
↓
資源配分の効率化によって
潜在成長率を高めることが必要
前提
•
•
•
•
経済成長率の低下
デフレ・資産デフレ（土地、株式）
貸し渋り
過剰設備
スラックスの定義（ミクロ班）
スラックス＝ストックの過剰
ストック：在庫、設備
スラックス→成長率の低下
スラックス＝ストックの過剰
ストックの過剰＋需要の減少
↓
フローの減少
↓
成長率の低下＋潜在成長率の低下
概略
：Ｋ
ストック
銀行貸出
バブル崩壊以降、非製造業への貸出増加
→製造業への貸出低下
業種別貸出残高増加量・上昇率(1980-2000)
１０億円
100,000
増加量
1980
上昇率
上昇率
90,000
9
8
80,000
7
70,000
6
60,000
5
50,000
4
40,000
3
30,000
2
20,000
10,000
1
0
0
製造
電気・水道 運輸・通信
建設
金融・保
険
不動産
サービス
卸売・小売 個　人
設備過剰感
バブル崩壊以降、設備過剰感の増加
生産設備D I
（過剰－不足）（％）
35
30
25
20
15
10
5
0
80
-5
-10
-15
81
82
83
84
85
86
87
88
89
90
91
92
93
94
95
96
97
98
99
0
1
2
年
株価
製造業に比べ、建設業の下落幅が大きい
製造業
建設業
製造業上昇率
建設業上昇率
株 価 と上 昇 率
1968=100
1 ,6 0 0 .0 0
上昇率
0 .3
1 ,4 0 0 .0 0
0 .2
1 ,2 0 0 .0 0
0 .1
1 ,0 0 0 .0 0
0
8 0 0 .0 0
- 0 .1
6 0 0 .0 0
- 0 .2
4 0 0 .0 0
- 0 .3
2 0 0 .0 0
- 0 .4
0 .0 0
- 0 .5
1995
1996
1997
1998
1999
2000
2001
年
需要面
稼働率（製造工業）
長期不況を背景に９０年以降は下落傾向
95年を100とした指数
120
115
110
105
100
95
90
85
80
1986 1987 1988 1989 1990 1991 1992 1993 1994 1995 1996 1997 1998 1999 2000 2001 年
フロー
在庫循環の見方
Y:生産増加率
在庫積み増し局面
在庫積み上がり局面
X:在庫増加率
意図せざる
在庫減局面
||
回復局面
在庫調整局面
在庫循環
鉄鋼業
非鉄金属
金属製品
機械
電気
輸送用機械
在庫循環２
精密機器
石油・石炭
窯業・土石・建築資材製品
石油化学製品
プラスチック・ゴム製品
紙・パルプ
在庫循環３
2001.11
2002.2
ほとんどすべての業種において、在庫調整局面もしくは、回
復局面に接近してきている。
在庫率が高い産業
•
•
•
•
•
•
•
•
•
•
電気機械工業（精密機械工業）
木材・木製品工業（家具工業）
金属製品工業
繊維工業
窯業・土石製品工業
一般機械工業
皮革製品工業
ゴム製品工業
化学工業
パルプ・紙・紙加工品工業
産業別設備投資増加率
100.0
50.0
0.0
-50.0
-100.0
-150.0
-200.0
-250.0
-300.0
H7
H8
H9
H10
H11
サービス業
電気業
運輸・通信業
不動産業
卸・小売業
建設業
非製造業
輸送用機械
電気機械
一般機械
鉄鋼
石油・石炭製品
化学
繊維
食料品
製造業
全産業
H９以降下落の傾向H9で山を向かえ、
以後全産業が下落傾向。
産業別GDPの推移
140,000.0
120,000.0
（１）農林水産業
100,000.0
（２）鉱業
（３）製造業
（４）建設業
80,000.0
（５）電気・ガス・水道業
（６）卸売・小売業
（７）金融・保険業
60,000.0
（８）不動産業
（９）運輸・通信業
（１０）サービス業
40,000.0
２．　政府サービス生産者
３．　対家計民間非営利サービス生産者
20,000.0
0.0
1990
1991
1992
1993
1994
1995
1996
1997
1998
1999
2000
概略
ストック
在庫ストック↓
既存設備↓
フロー
在庫投資↓
設備投資↓
Ｉ＝Ｉ（Ｌ，Ａ，Ｑ）↓
※Ｑ＝Ｓ／Ｋ
需要
稼働率↓
利益率→
マクロ
成長率→
潜在成長率↓
まとめ
スラックス＝ストックの過剰
ストックの過剰＋需要の減少
↓
フローの減少
↓
成長率の低下＋潜在成長率の低下
↓
マクロの需給ギャップに影響を与える
ケーススタディー
製紙のケーススタディー
鉄鋼のケーススタディー
IT関連のケーススタディー
王子製紙の設備縮小
王子製紙が過剰設備の縮小のためダ
ンボール原紙の年間生産量能力を約１
割削減を決めた。
川鉄・NKK高炉廃棄
休止中の高炉一基を含む二基
を廃棄するほか生産設備を６～
７ライン休止、生産能力の１割弱
を削減。
IT関連のケーススタ
ディ
• 携帯電話向けのメモリー供給過剰によって
価格下落が止まらない。富士通メモリー工
場の閉鎖
• 水晶デバイス東京電波や東洋通信機など
の大手メーカーは生産差し控える