平成15年度卒業研究
トランスログモデルによる家庭
部門エネルギー消費分析
四蔵研究室
澤居 寛明
研究目的
家庭部門で消費されるエネルギーは増加の一途を
たどっており、この部門の省エネと消費抑制が大き
な課題になっている。
家庭部門におけるエネルギー消費には、様々な要
因が影響しているが、本研究ではエネルギー価格に
着目し、その変動によってどの程度消費を抑制でき
るのか、あるいはエネルギー間の代替が生じるのか
を、数学モデルを使い分析する。

研究方法
分析に用いたモデル式は、以下に示すトランスログ型の生
産関数である。ここで、Vは単位コスト、Piはi種エネルギ
ーの価格、tは技術進歩を表す時間項、α0, αi, βij,γit, γttはパ
ラメーター である。
logV   0    ilogPi 
n
i1
1nn
n
1 2
   logP  logP   t    logP  
 tt t
ij
i 
j
2
it
i
i1 j1
i1
2
2
データはエネルギー価格、エネルギー消費量共にOECDの
エネルギー統計を利用した。着目したエネルギー種は、灯
油、石炭、電気、ガスの4種である。モデル式の解法は
Zellnerの同時推定法によった。得られたパラメーター値か
ら、代替弾力性、自己価格弾力性、交叉価格弾力性を計算
し分析に供する。本研究では我が国を事例に分析した。
研究結果
代替弾力性については、「石炭と灯油」、「石炭と電気」、
「電気とガス」が代替関係として、「灯油と電気」、「灯油
とガス」は補完関係として計測された。
自己価格弾力性については、ガスと電気は一貫して価格に
対し非弾力的であった。また灯油と石炭は、当初やや弾力的
であったが、絶対値は経年的に減少してきている。
交叉価格弾力性については、電気、ガス、灯油の価格変化
に対する交叉価格弾力性は、いずれのエネルギー種も中立的
であった。石炭については、灯油と電気が代替的、ガスが補
完的と計測された。
以上より、我が国における家庭部門のエネルギー消費は、
自己価格に対して非弾力的、交叉価格に対して中立的であり、
エネルギー消費を政策的に抑制するためには、エネルギー価
格の引き上げが必要である。
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トランスログモデルによる家庭部門エネルギー消費分析